「EYの年収はどれくらいなのか」「EYストラテジー・アンド・コンサルティングに転職すると高年収を狙えるのか」と気になっていませんか。
結論からいうと、EY Japanは複数の法人で構成されているため、EY全体の平均年収をひとつの数字で判断するのは危険です。特に検索でよく見られるEYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（EYSC）の平均年収は、公式情報だけでは一律の数字として確認できません。
この記事では、EY Japanの公式情報、EYSCの企業情報・採用情報、厚生労働省の職業別データ、口コミ集計の参考値を分けて、年収を見るときの判断材料を整理します。
- EY JapanとEYSCを混同せずに年収を確認できる
- 公式情報で分かる会社規模・職種・働き方の前提が分かる
- 口コミ集計や職業別統計を参考値として読む方法が分かる
- 応募前・オファー面談で聞くべき給与条件を整理できる
参照元メモ
EYの年収は「どの法人・職種か」を先に分ける
EY Japanには、EY新日本有限責任監査法人、EY税理士法人、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社など複数の法人があります。同じEYでも、監査、税務、コンサルティング、トランザクション、バックオフィス支援では職種や給与設計が異なるため、応募先法人と職種を特定して確認することが重要です。
EYの年収は？まずEY JapanとEYSCを分けて考える
EYの年収を調べるときは、最初に「EY Japan全体の話なのか」「EYストラテジー・アンド・コンサルティングの話なのか」を分けましょう。EY Japanの公式採用ページでは、EY Japan各法人の採用情報として、監査法人、税理士法人、EYSC、EYビジネスパートナー、EY弁護士法人、EYソリューションズ、EY Japan株式会社などが案内されています。
このうち、転職市場で「EY 年収」と検索されやすいのは、コンサルティングとストラテジー・アンド・トランザクション領域を担うEYSCです。EYSCの企業情報では、業務開始は2020年10月、人員は2025年7月1日時点で4,310名とされています。
ただし、EYSCは非上場企業であり、有価証券報告書のように平均年間給与を公式開示している上場会社とは見方が異なります。公式に一律の平均年収が確認できない場合は、職種別の求人条件とオファー内容を優先して見るのが現実的です。
| 見る対象 | 公式情報で分かること | 年収を見るときの注意点 |
|---|---|---|
| EY Japan | 複数法人の総称として採用情報が案内されている | 法人ごとに職種・給与制度・働き方が異なる |
| EYSC | 経営コンサルティングと戦略的トランザクション支援を担う法人 | 公式平均年収は一律には確認しにくい |
| 口コミ集計 | 回答者ベースの平均年収や職種別傾向を確認できる場合がある | 回答者属性・時期・職位の偏りを前提に参考値として読む |
| 求人票・採用通知 | 自分に提示される給与、賞与、勤務地、職務内容を確認できる | 最終判断では最も重要。書面で内訳確認が必要 |
EYSCの平均年収は公式非公開、口コミ集計では902万円が参考値
EYSCの平均年収について、公式採用ページや企業情報では、全社員の平均年収を一律に示す情報は確認できませんでした。一方、OpenWorkの年収・給与制度ページでは、正社員の口コミ集計として平均年収902万円が掲載されています。
この902万円という数字は、EYSCの給与水準を知る参考にはなります。ただし、口コミ集計は回答者の職種、年齢、職位、在籍時期、勤務地、評価が混ざります。自分が応募するポジションの提示年収そのものではない点に注意しましょう。
厚生労働省の職業情報提供サイト job tag では、経営コンサルタントが属する職業分類の賃金（年収）は903.2万円と示されています。これもEYSC固有の給与ではありませんが、経営コンサルタントという職業の公的な目安として、口コミ集計とあわせて参考にできます。
| データ | 金額・内容 | 位置づけ |
|---|---|---|
| EYSC公式平均年収 | 一律の公式平均年収は確認できず | 断定せず、求人票・オファーで確認 |
| OpenWorkの口コミ集計 | 平均年収902万円 | 回答者ベースの参考値 |
| job tag 経営コンサルタント | 賃金（年収）903.2万円 | 職業分類ベースの公的な目安 |
| 国税庁 民間給与実態統計調査 | 給与所得者の平均給与478万円 | 民間給与全体との比較材料 |
転職Tips
口コミ年収は「自分の等級」に置き換えて読む
平均年収だけを見ると、若手、シニアコンサルタント、マネージャー、シニアマネージャー以上の条件が混ざります。応募前には、自分がどの職位で選考されるのか、昇格までの目安は何かを確認しましょう。
EYSCの年収を左右しやすい5つの要素
EYSCの年収は、単純な会社名だけでは決まりません。コンサルティングファームでは、職種、職位、専門領域、評価、プロジェクトで期待役割が変わりやすいためです。
特に中途採用では、前職年収よりも、経験の再現性、クライアントへの提供価値、プロジェクトマネジメント経験、英語力、専門領域が見られます。年収交渉では「希望額」だけでなく、なぜその職位で価値を出せるかを説明する必要があります。
| 要素 | 年収への影響 | 確認ポイント |
|---|---|---|
| 職種 | ビジネス、テクノロジー、戦略、M&Aなどで期待役割が異なる | 応募職種の業務範囲と評価軸 |
| 職位 | スタッフ、シニア、マネージャー以上でレンジが変わる | 入社時グレードと昇格基準 |
| 専門領域 | 業界知見、IT、データ、会計、M&A、人事などの強みが評価される | 前職経験がどのユニットで評価されるか |
| 評価制度 | 賞与・昇給・昇格に影響する | 評価期間、評価者、成果指標 |
| 働き方 | 稼働負荷、出張、勤務地、プロジェクト配属で体感が変わる | 標準労働時間、残業代、フレックス適用、リモート可否 |
転職裏情報
高年収だけで選ぶと入社後ギャップが出やすい
コンサル転職では、提示年収が高く見えても、求められるアウトプット、稼働時間、評価サイクル、配属領域が合わないと負担が大きくなります。EYSCを検討する場合も、年収額だけでなく、自分の経験が評価されるユニットか、入社後に伸ばしたい専門性と合うかまで確認しましょう。
EYSCのようなコンサルティングファームを比較するときは、求人票だけでは分かりにくい条件も多くあります。自分の経験でどの職位を狙えるか、給与条件をどう確認すべきか迷う場合は、第三者に整理してもらうのも選択肢です。
新卒・第二新卒で見るべきEYSCの採用条件
EYSCの新卒採用募集要項では、コンサルタント職（東京）として、ビジネスコンサルタント、テクノロジーコンサルタント、戦略コンサルタント、M&Aフィナンシャルアドバイザーが挙げられています。勤務地は東京ミッドタウン日比谷または会社指定の場所とされ、勤務時間は午前9時30分から午後5時30分、業務都合によりフレックスタイムの適用や時間変更があると説明されています。
また、休暇、社会保険、退職金制度、企業型確定拠出年金、カフェテリアプランなどの福利厚生も公式募集要項で確認できます。一方で、同ページ上では全職種共通の初任給や想定年収を一律に確認できる形ではありませんでした。
そのため、新卒・第二新卒でEYSCを検討する場合は、給与額だけでなく、配属可能性、研修制度、キャリアパス、評価・育成制度をセットで見ることが大切です。
- 応募職種はビジネス、テクノロジー、戦略、M&Aのどれか
- 勤務地やリモート・フレックスの扱いはどうなるか
- 入社後の配属先やプロジェクトアサインはどう決まるか
- 昇給・昇格・賞与の評価基準は何か
- 研修制度やEY Badgeなどの学習支援をどう活用できるか
中途転職でEYの年収を確認するときのチェックリスト
中途でEYSCやEY Japan各法人へ応募する場合、年収確認は選考終盤だけでなく、求人票確認、面接、オファー面談の3段階で行うと整理しやすくなります。EY Japanの選考ページでも、面接は双方向のプロセスであり、職務範囲や期待値などについて質問できる機会であることが示されています。
特に確認したいのは、年収総額の内訳です。基本給、賞与、残業代、インセンティブ、手当、退職金、福利厚生、勤務地条件が混ざると、同じ年収でも生活感や働き方が変わります。口頭説明だけでなく、最終的には書面で条件を確認するようにしましょう。
| 確認タイミング | 見るべき項目 | 注意点 |
|---|---|---|
| 求人票確認 | 職種、勤務地、想定年収、雇用形態、勤務時間 | 想定年収の幅が広い場合は、入社時グレードを確認 |
| 面接 | 期待役割、担当領域、評価される経験 | 給与交渉の前に、どの職位で見られているか把握する |
| オファー面談 | 基本給、賞与、残業代、手当、評価制度 | 年収総額だけでなく内訳と変動条件を確認 |
| 内定承諾前 | 採用通知、労働条件、入社日、勤務地 | 口頭条件と書面条件に差がないか見る |
テンプレート
EYSCのオファー面談で使える質問例
提示年収の内訳として、基本給、賞与、残業代、手当はどのように分かれていますか。
入社時の職位・グレードと、次の昇格に必要な評価基準を教えてください。
配属予定ユニットでは、評価期間と賞与反映のタイミングはどのようになっていますか。
プロジェクトアサイン、勤務地、リモート勤務、出張頻度について、現時点で分かる範囲を確認したいです。
採用通知書または労働条件通知書で確認できる項目を事前に教えてください。
EYの年収が向いている人・慎重に確認したい人
EYSCを含むコンサルティングファームは、専門性を伸ばしながら高い報酬を目指したい人にとって魅力があります。一方で、求められる成果水準や学習量、プロジェクトの変化に対応できるかは人によって差があります。
年収だけで判断するのではなく、仕事の進め方、評価制度、配属領域、働き方まで含めて考えると、入社後のミスマッチを減らしやすくなります。
| 向いている可能性がある人 | 慎重に確認したい人 |
|---|---|
| 事業課題を構造化して解く仕事に関心がある | 仕事内容より年収額だけを優先している |
| 専門性を高めながら職位を上げたい | 評価基準や昇格要件が不明なまま承諾しようとしている |
| 英語やグローバル案件への関心がある | 配属領域や稼働負荷を確認していない |
| 前職経験をコンサルティングに転用したい | 自分の経験がどの職位で評価されるか分からない |
EYSCや外資系コンサルへの転職では、年収の見方だけでなく、自分の経験がどの職位・職種で評価されるかを整理することが重要です。求人票やオファー条件を一人で判断しづらい場合は、LINEで相談しながら比較しましょう。
まとめ：EYの年収は平均額より応募先法人と職位で確認する
EYの年収は、EY Japan全体をひとつの平均額で見るより、応募先法人と職種を分けて確認することが大切です。EYSCの公式平均年収は一律には確認しにくいため、OpenWorkの平均年収902万円やjob tagの経営コンサルタント年収903.2万円は、あくまで参考値として扱いましょう。
最終的に見るべきなのは、自分に提示される求人票・採用通知・労働条件通知書の内容です。基本給、賞与、残業代、評価制度、勤務地、配属領域を確認してから判断することで、年収だけでは見えない入社後ギャップを減らせます。
