年収別の手取り一覧｜200万〜2000万円の目安と計算の見方

「年収400万円なら手取りはいくら」「年収が上がっても、思ったほど手取りが増えないのはなぜ」と気になっていませんか。

額面年収と実際に使える手取りは、所得税、住民税、健康保険、厚生年金、雇用保険などで差が出ます。この記事の概算では、年収400万円の手取りは年310万〜320万円前後、月平均では26万円前後が一つの目安です。

この記事では、2026年5月17日時点で確認できる公的・公式情報をもとに、年収別の手取り目安と、転職時に求人票で確認すべきポイントを整理します。

• 年収200万〜2000万円の手取り目安を一覧で確認できる
• 額面年収から何が引かれるか分かる
• 年収が同じでも手取りが変わる理由を整理できる
• 求人票の年収を手取り目線で比較しやすくなる

年収別の手取り一覧表

まず、年収別の手取り目安を一覧で確認しましょう。ここでいう年収は、税金や社会保険料が引かれる前の額面年収です。

求人票の年収は、基本的に手取りではなく額面として見る必要があります。生活費や貯金を考えるときは、額面ではなく控除後に残る手取りで見積もりましょう。

手取りは額面年収の75〜85％程度が一つの目安

会社員の手取りは、低〜中所得帯では額面年収の75〜85％程度に収まることが多いです。ただし、年収が高くなるほど所得税の負担が増えるため、額面年収が100万円上がっても手取りが100万円増えるわけではありません。

ざっくり考えるなら、まず額面年収に0.75〜0.85を掛けて手取りの幅を見てから、賞与や控除条件で調整すると判断しやすくなります。

月平均手取りと毎月の振込額は同じではない

一覧表の月平均手取りは、年間手取りを12か月で割った目安です。賞与がある会社では、毎月の給与部分と賞与部分に分かれるため、実際の毎月の振込額は表より少なくなることがあります。

たとえば年収500万円でも、月給が高めで賞与が少ない会社と、賞与比率が大きい会社では、生活費に使える毎月の手取りが変わります。

年収から手取りを考えるときに引かれるもの

年収から手取りを考えるには、何が引かれるのかを知っておく必要があります。主な控除は、税金と社会保険料です。

控除の仕組みを知らないまま年収だけで求人を比べると、入社後の生活感を見誤ることがあります。

所得税と住民税

所得税は、給与収入から給与所得控除や基礎控除などを差し引いた課税所得をもとに計算されます。国税庁は給与所得控除や源泉徴収税額表を公開しており、会社員の給与では毎月の給与や賞与から源泉徴収され、年末調整で精算されます。

住民税は、一般に前年の所得をもとに翌年度に課税されます。東京都主税局も、個人住民税は所得割と均等割などで構成され、給与からの特別徴収が行われることを説明しています。転職直後の手取りだけで年収アップの効果を判断しないことが大切です。

健康保険・厚生年金・雇用保険

健康保険料は、加入する健康保険や都道府県、標準報酬月額によって変わります。協会けんぽは都道府県ごとの保険料額表を公開しており、40歳から64歳までは介護保険料も加わります。

厚生年金保険料は、日本年金機構が公開する保険料額表に基づき、標準報酬月額や標準賞与額から計算されます。雇用保険料は厚生労働省が年度ごとの料率を公表しており、給与や賞与から控除されます。

LINEであなたにフィットするしごと探し

年収が同じでも手取りが変わる理由

同じ額面年収でも、手取りは人によって変わります。手取りが変わる主な理由は、賞与配分、扶養、年齢、勤務地、加入する健康保険、各種控除です。

年収の数字だけでは、毎月の生活に使える金額までは分かりません。転職時は、年収総額と給与内訳を分けて確認しましょう。

賞与配分で毎月の手取りが変わる

同じ年収500万円でも、月給35万円で賞与80万円の人と、月給25万円で賞与200万円の人では、毎月の手取りが大きく変わります。年間では同じ年収でも、固定費を払う毎月の余裕は別物です。

家賃やローンなどを毎月の給与で払う人は、賞与込み年収だけでなく、月給、基本給、固定手当、固定残業代、賞与の支給条件を分けて見ましょう。

扶養・年齢・勤務地・加入保険で変わる

扶養家族がいる場合、所得税や住民税の控除が変わることがあります。40歳以上65歳未満では介護保険料が加わるため、同じ年収でも40歳未満より手取りが下がる場合があります。

また、住民税は自治体や前年所得、健康保険料は加入する健康保険によって変わります。自分の正確な手取りは、給与明細、源泉徴収票、住民税通知書をもとに確認するのが確実です。

転職で年収を見るときの確認ポイント

転職では、年収アップの金額だけでなく、入社後に安定して受け取れる手取りを確認することが大切です。特に、固定残業代やインセンティブが含まれる求人では、年収の内訳を丁寧に見ましょう。

年収総額ではなく内訳を確認する

求人票を見るときは、次の項目を分けて確認してください。年収総額だけでなく、再現性の高い給与と変動する給与を分けると、入社後のギャップを減らしやすくなります。

• 基本給はいくらか
• 固定残業代が含まれているか
• 固定手当と変動手当の内訳は何か
• 賞与は何か月分か、業績連動か
• インセンティブや成果報酬はどの程度再現性があるか
• 試用期間中の給与条件が変わるか
• 勤務地変更で住民税や生活費がどう変わるか

生活費は月の手取りで考える

年収が上がっても、勤務地変更で家賃や交通費が増えたり、出社頻度が増えて支出が増えたりすると、生活の余裕は思ったほど増えないことがあります。

転職で条件を比べるときは、年収アップ額だけでなく、毎月の手取りから固定費を引いた後にいくら残るかを見てください。年収が高い求人ほど、働き方や支出の変化もセットで確認する必要があります。

年収手取りでよくある疑問

年収400万円の手取りはいくらですか？

会社員・東京都・協会けんぽ・40歳未満・扶養なし・住民税ありという前提では、年収400万円の手取りは年310万〜320万円前後、月平均では26万円前後が一つの目安です。賞与がある場合、毎月の振込額は月平均より少なくなることがあります。

年収500万円の手取りはいくらですか？

同じ前提では、年収500万円の手取りは年385万〜395万円前後、月平均では32万円台が目安です。ただし、扶養、賞与、住民税、健康保険、各種控除によって変わります。

年収が上がるほど手取り率は下がりますか？

一般に、年収が高くなるほど所得税などの負担が増えるため、額面に対する手取りの割合は下がりやすくなります。年収アップ額がそのまま手取り増になるわけではないため、内定条件は控除後の生活感まで見て判断しましょう。

まとめ：年収手取りは額面だけでなく内訳まで確認しよう

年収手取りを考えるときは、額面年収から所得税、住民税、健康保険、厚生年金、雇用保険などが引かれる点を押さえる必要があります。会社員・東京都・協会けんぽ・40歳未満・扶養なし・住民税ありの概算では、年収400万円の手取りは年310万〜320万円前後、年収500万円の手取りは年385万〜395万円前後が一つの目安です。

ただし、実際の手取りは賞与配分、扶養、年齢、勤務地、加入保険、各種控除によって変わります。求人票では年収総額だけでなく、基本給、固定残業代、賞与、手当、試用期間中の条件を分けて確認することが重要です。

FiiTJOBでは、希望する年収や手取り、生活費、働き方を整理しながら求人条件を比較できます。年収の額面だけで判断しづらい場合は、LINEで希望条件を一緒に整理してみてください。

LINEであなたにフィットするしごと探し

参照元

• 国税庁「No.1410 給与所得控除」
• 国税庁「令和8年分 源泉徴収税額表」
• 日本年金機構「厚生年金保険料額表等」
• 協会けんぽ「都道府県毎の保険料額表」
• 東京都主税局「個人住民税」
• 厚生労働省「令和8年度の雇用保険料率について」