年間休日105日はやめとけ？きつい理由と後悔しない求人票の見方

「年間休日105日はやめとけ」と見て、応募してよいのか迷っていませんか。

結論からいうと、年間休日105日だから即NGではありません。ただし、1日8時間勤務に近い求人では、休日数に余裕が少なく、残業・休日出勤・有給取得のしやすさで体感が大きく変わるため、慎重に確認したほうがよい条件です。

この記事では、厚生労働省の労働時間・休日、有給休暇、労働条件明示に関する情報をもとに、年間休日105日の見方と、応募前に確認すべきポイントを整理します。

• 年間休日105日が「きつい」と言われやすい理由が分かる
• 週休2日、完全週休2日、シフト制との違いを整理できる
• 残業・休日出勤・有給取得を含めた実質的な休み方を確認できる
• 求人票・面接・内定承諾前に使える質問例が分かる

年間休日105日はやめとけと言われる理由

年間休日105日が「やめとけ」と言われやすい理由は、休みが少ない印象だけではありません。年間休日105日は、365日から105日を引くと年間の出勤日が約260日になります。1日8時間勤務で考えると、年間の所定労働時間は約2,080時間です。

厚生労働省は、法定労働時間について、原則として1日8時間、1週間40時間を超えて労働させてはいけないと説明しています。年間休日105日は、1日8時間勤務の場合、週平均40時間に近い設計になりやすく、祝日休みや長期休暇の余白が少なくなりやすい点が不安につながります。

法律上、年間休日105日は違法なのか

年間休日105日という数字だけで違法とは判断できません。厚生労働省は、休日について、少なくとも毎週1日の休日、または4週間を通じて4日以上の休日を与える必要があると説明しています。

また、1日8時間・1週間40時間を超える労働や休日労働には、36協定や割増賃金などの確認が必要です。つまり、年間休日105日を見るときは、休日数そのものより、所定労働時間・残業・休日出勤・割増賃金・労働条件通知書の内容をセットで確認する必要があります。

年間休日105日は平均より少ないのか

厚生労働省の令和7年就労条件総合調査では、令和6年の年間休日総数について、1企業平均は112.4日、労働者1人平均は116.6日とされています。これと比べると、年間休日105日は平均より少なめです。

ただし、業種、企業規模、シフト制の有無によって休日数は変わります。大切なのは、「平均より少ないから必ず悪い」と決めることではなく、少ない休日数を補えるだけの給与、働きやすさ、通勤距離、仕事内容、成長機会があるかを見極めることです。

年間休日105日がきつくなりやすい職場の特徴

年間休日105日でも、働き方によって負担は変わります。特にきつくなりやすいのは、休日数が少ないうえに残業や休日出勤が多い職場です。

休日が少ない求人ほど、残業時間と休日出勤の有無を曖昧にしたまま応募しないことが重要です。

• 月平均残業時間が多い、または繁忙期の上限が分からない
• 休日出勤があるのに、振替休日や代休の扱いが不明
• 土日祝休みではなく、会社カレンダーで出勤日が多い
• 夜勤や早番・遅番があり、生活リズムが崩れやすい
• 有給休暇の取得実績や取得しやすい時期を確認できない
• 通勤時間が長く、平日の回復時間が少ない
• 人手不足で急な出勤依頼が多い

年間休日105日でも検討できるケース

年間休日105日だからといって、すべての求人を避ける必要はありません。仕事内容、給与、勤務地、通勤、残業、有給取得、キャリア形成とのバランスが合うなら、検討対象になる場合もあります。

週休2日制と完全週休2日制の違い

年間休日105日の求人でよく確認したいのが、「週休2日制」と「完全週休2日制」の違いです。週休2日制は、毎週必ず2日休めるとは限りません。一方、完全週休2日制は原則として毎週2日の休みがあります。

さらに、完全週休2日制でも、土日休みとは限りません。シフト制で平日休みになることもあります。「週休2日」と書かれているだけで、土日祝休みや毎週2日休みだと判断しないことが大切です。

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求人票で確認すべき項目

年間休日105日の求人を検討するなら、求人票の休日欄だけで判断せず、労働時間、残業、休日出勤、休暇制度、給与内訳まで確認しましょう。

• 年間休日105日に有給休暇は含まれていないか
• 完全週休2日制か、週休2日制か
• 土日祝休みか、シフト制か、会社カレンダーか
• 1日の所定労働時間は何時間か
• 月平均残業時間と繁忙期の残業時間はどれくらいか
• 休日出勤の頻度、振替休日、代休、休日手当の扱いはどうか
• 年末年始、夏季休暇、GWなどの長期休暇はあるか
• 有給取得率や平均取得日数を確認できるか
• 固定残業代がある場合、何時間分か

面接で聞くべき質問テンプレート

年間休日105日が不安な場合、面接で聞くべきことは「休みは少ないですか？」ではなく、働き方を具体化する質問です。曖昧な聞き方をすると、判断材料が増えません。

年間休日105日を避けたほうがよい人

年間休日105日は、仕事中心の生活になっても納得できる人には合う場合があります。しかし、休息や家庭、学習、副業、通院、介護などに時間を使いたい人には負担になりやすいです。

年間休日105日でも入社前に納得できる判断基準

年間休日105日の求人を受けるか迷ったら、次の条件を満たせるかで判断しましょう。すべてを満たす必要はありませんが、複数が曖昧なままなら慎重に考えるべきです。

• 休日の内訳と年間カレンダーを確認できる
• 1日の所定労働時間と休憩時間が明確
• 月平均残業時間と繁忙期の残業時間を確認できる
• 休日出勤がある場合、振替休日・代休・手当が明確
• 有給休暇の取得実績を確認できる
• 給与が休日数の少なさに見合うと感じられる
• 仕事内容や経験価値に納得できる
• 通勤時間や生活リズムに無理がない

まとめ：年間休日105日は「やめとけ」ではなく条件次第

年間休日105日は、法律上ただちに違法と決められる数字ではありません。しかし、平均的な年間休日数より少なめで、1日8時間勤務に近い求人では働く時間の余白が小さくなりやすい条件です。

そのため、応募前には年間休日の内訳、完全週休2日制かどうか、祝日の扱い、残業、休日出勤、有給取得、給与内訳を確認しましょう。年間休日105日で後悔するかどうかは、休日数単体ではなく、実際の働き方と生活への影響で決まります。

もし求人票だけで判断できない場合は、面接で具体的に質問し、内定承諾前に労働条件通知書などの書面で確認することが大切です。

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参照元

• 厚生労働省 労働時間・休日
• 厚生労働省 労働条件・職場環境に関するルール
• 厚生労働省 確かめよう労働条件 Q&A
• 厚生労働省 確かめよう労働条件 労働条件の明示
• 厚生労働省 採用時にはどのような労働条件が明示されるのでしょうか
• 厚生労働省 令和7年就労条件総合調査 結果の概況
• 大阪労働局 法定労働時間と法定休日、時間外労働の基本