理学療法士は、患者様に対してリハビリテーションを実施する職業で、とてもやりがいの感じられる仕事です。しかし、「やりがいはあるけど、給料が低くて、収入に不満だ。」「理学療法士になるために養成校で一生懸命勉強したのに、給料が低くて今後の生活が不安。」といったように理学療法士は収入に懸念を抱く人のが現状です。では、どうすれば理学療法士として働きながら高収入を得られることができるのかについて、解説していきます。

理学療法士の平均年収

理学療法士（作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士を含む）の平均年収は418.9万円（残業代、ボーナスを含む）となっています。
年代別に見ていくと、20～24歳は330.8万円、25～29歳が380.0万円、30～34歳が409.7万円、35～39歳が454.0万円、40～44歳が485.8万円、45～49歳が513.2万円、50～54歳が573.6万円、55～59歳が566.4万円、60～64歳が445.9万円となっています。
※参考：e-Stat  賃金構造基本統計調査　厚生労働省　令和2年

理学療法士の年齢別の人数構成は、20代男性が43％、20代女性が45％、30代男性が39％、30代女性が33％、40代男性は15％、40代女性は17％となっています。男女とも20代、30代で約8割の人数を占めていることがわかります。このことから、理学療法士は若手の人材が多いことから平均給料は400万円前半とやや低い数値となっていることが考えられます。

また、理学療法士の活躍できる職場は、急性期病院、回復期病院をはじめとした病院勤務や有料老人ホーム、老人保健施設、特別養護老人ホームなどの福祉施設、整形外科クリニック、訪問リハビリテーション、障がいを持つ子どもに対してリハビリテーションを行う児童福祉施設、教育機関・研究機関での業務、一般企業での業務など様々です。そのため、理学療法士と一口に言っても、働く場所によって理学療法士の給料水準はバラバラであり、その数値も異なります。

日本の給与所得者全体の平均年収は436.4万円であるため、全体を見ると理学療法士は平均を下回る給料の職業であると言えます。理学療法士の平均給料が日本の給与所得者全体の平均に届くのは30代後半の時期となります。

理学療法士で高収入を目指すために

理学療法士の平均的な給料は一般の水準よりもやや低い値となっています。その中で理学療法士はどのようにして高収入を得られるのでしょうか。ここでは、理学療法士が高収入を得るために必要なスキルや事柄を解説していきます。

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理学療法士としての技術や知識を磨く

まずは理学療法士として自己研鑽を行っていくことです。病院や施設によっては、「認定理学療法士」や「専門理学療法士」など理学療法士協会が定めている資格や心臓リハビリテーションや呼吸リハビリテーションなどそれぞれの分野での認定や指導資格なども存在します。職場によっては資格を有していることで給与が上がる場合があります。しかし、これらの資格を有していることで、給与が上がる病院や施設はあまり多くはありません。そのため、これらが昇級条件に含まれている職場の場合は、資格を取得することで昇給することができるというメリットがあります。もちろん、給与は関係なく、認定理学療法士や専門理学療法士の資格を取得することは理学療法士として良い自己研鑽となります。また、そのような資格を取得している場合は、その資格で昇給できる職場を選ぶのも給与アップに繋がる手段です。

昇進して管理職になる

これは勤務を継続して行っていくことで、管理職になると昇給が期待できる場合が多いためです。理学療法士として長く勤務を継続していく必要がありますが、年々の昇給よりも管理職に就いたことでの昇給の方が給料の上がり幅は大きいです。しかし、管理職は誰にでもなれる職ではなく、職場の人数が多いと競争も激しくなる可能性があります。また、管理職は理学療法士としてのリハビリテーションの知識や技術だけではなく、部下のマネジメントやコミュニケーション、他職種との連携などとリハビリテーション以外の部分でも能力を発揮する必要があります。人に教えたり、全体をマネジメントしたり、様々な人たちとコミュニケーションをしっかりとることができる人であれば適任の職と言えます。その分、責任も大きくなってくるので責任感を持ち、仕事に臨むことも必要になってきます。

転職する

先述したように、理学療法士の活躍する職場は多岐にわたり、給料もそれぞれで異なります。例を挙げると、医療機関を職場として働いている理学療法士の平均年収は474万円、福祉施設を職場として働いている理学療法士の平均年収は419万となっておりその差は50万円以上です。それほど、理学療法士は働く職場によって給料は異なってきます。

現在所属している職場が、どれほどの給料をもらえているのか、転職した場合どのくらいの給料をもらうことができるのかを考えて転職に踏み切るのも良いのかもしれません。これはあくまで給与面のみに限った話です。人それぞれで職場に求めるものはやりがいなのか、雰囲気なのか、給料なのかなど異なります。自分がどれを優先して職場を選んでいるのか今一度考えてみてください。考えた末、給与面に不安があって、自分が通勤することができる場所に待遇の良い新しい職場があるのであれば、その職場があるのであれば転職を考えてみるのも一つの手段です。

起業する

理学療法士として起業をして成功している人も少なからず存在します。理学療法士の知識を活かして、整体院を開いたり、介護予防事業を行ったりなどをすることができます。起業をすることで、その売り上げの多くを給料としてもらうことができるため、理学療法士として医療機関で従事するよりも給料の幅は大幅に広がります。

しかし、理学療法士には開業権がありません。理学療法士として開業するということはできません。それではどのようにして起業を行うかについて2つの方法を簡単に解説します。

理学療法を行わない方法で起業

理学療法士が理学療法を行わない方法というのは矛盾のように感じますが、全く異なったことをするわけではありません。前述したように理学療法士には開業権がないため、「ここで理学療法士の私が、リハビリテーションを行いますので来てください！」ということは基本的にはできません。ただし、理学療法士の知識や技術を持って、整体院を開業したり、介護予防事業で起業したりといったことは可能です。
介護予防事業については、身体に障がいのない人を対象にして行う診療の補助をしないような範囲の転倒予防の指導などは、理学療法士という名称を使用しても問題はないと厚生労働省でも発表されています。

このように理学療法士としてリハビリテーションなどの理学療法を提供せずに、理学療法士としての知識や技術を持って、理学療法とは異なる分野であれば起業をすることができます。

理学療法士以外の資格を取得

この方法は理学療法士以外の開業権のある資格を取得するということです。理学療法士と近い職種で柔道整復師やあんまマッサージ指圧師、鍼灸師などの資格がありますが、これらの資格は開業を行うことができ、理学療法士と近い徒手療法も行う職業でもあります。理学療法士の資格だけでなくこれらを代表とした開業できる資格を取得して、理学療法士の知識や技術も活かすという方法もあります。
ただし、気をつけなければいけない点として、理学療法士としてではなく、その新しく取得した資格で開業しているということを忘れてはいけません。理学療法士の資格を持っていても理学療法を提供できるというわけではありません。あくまで新しく取得した資格の内容で開業を行い、理学療法士としての知識や技術を活かして行うという形です。それを誤って認識してしまうと法律に触れてしまう行為になってしまうので十分に注意してください。

起業は計画的に

「何の計画もなしに起業して儲けよう！」と安易に考えることはおすすめしません。起業は、成功したときの儲けは大きくなりますが、簡単に成功するものでもありません。安易に起業することで大きな金額のお金を失ってしまう場合もあります。理学療法士の知識だけでは起業することは難しく、仕入れや売り上げなどを計算する能力、マーケティング能力、組織・会社を管理するマネジメント能力などが必要となります。これらが欠落していると起業して成功するのは難しくなってしまいます。そのため、起業するのであれば前段階の準備から周到に行っていかなければなりません。

副業をする

本業と並行して副業を行うことで、現在働いている職場での収入を維持した状態で、プラスして収入を得ることが可能となります。理学療法士の知識を活かした副業も様々にあるため、一部紹介していきます。

他の施設で非常勤で働く

理学療法士の本業の就職場所としてもありますが、非常勤にして働くことで副業にもなります。例を挙げるとデイザービス・デイケアセンターでの業務や訪問看護ステーションでの勤務などがあります。非常勤で働いているため、職場によっては週に1回や短時間での勤務などで調整することが可能です。そして、理学療法士としての業務をそのまま活かすことができる副業です。本業で理学療法士としてリハビリテーションの仕事に従事しながら、副業でも他の場所でもリハビリテーション業務を行うことができます。そのため、理学療法士としても本業の職場のみではなく、他での経験や知識も身につけることができるため、本業にとってもプラスとなる副業であると言えます。

パーソナルトレーナー・ジムトレーナー

こちらも理学療法士が行うことの多い副業です。パーソナルトレーナーやジムトレーナーはジムなどでトレーニングを行う人に対して、身体作りや筋力強化などのアドバイスを行う仕事です。こちらの副業は、リハビリテーションとは異なった職業ではありますが、理学療法士としての知識や技術をそのまま活かすことができる仕事です。また、一般のトレーナーとは異なり、身体作りに関しての知識が十分にある理学療法士は、トレーナーとしても貴重で重宝される存在となります。

講師として働く

理学療法士は今までの経験や知識を活かしてセミナーの講師を行うこともできます。理学療法士の経験を活かしたものというと、理学療法士などの医療業界に対して行うセミナーや一般の人を対象にして行う健康や身体作りのセミナーなどがあります。自治体などによってはそのようなセミナー講師を募集している場合もあるため、そこから応募してみるのが良いでしょう。講師としての活動を継続していくと、様々な場所から講師として呼ばれるようになり、大きな成果を上げることができるようになることもあります。

副業をする際の注意点

本業にプラスした収入が欲しいために副業を行う人は現在とても増えてきています。しかし、副業をする前に知っておかなければならないこともいくつかあるため注意してください。

まずは、現在就業している場所が副業を行って良いかどうかです。職場によっては副業を禁止している所もあるため確認が必要です。また、公務員として働いている場合は副業は行うことができないため注意してください。

次に注意すべき点としては、本業に支障を来たさないことです。本業に加えて副業を行うということは時間管理をうまくやっていく必要があります。副業を行っていたために遅刻したり、業務が怠慢になったりなど本業を行うにあたって支障とならないように注意しなければいけません。副業のせいで本業が疎かになっては本末転倒です。

最後に、副業の収入を申告するということです。副業の収入は本業の収入とは異なるため、自分で確定申告を行って計上する必要があります。本業の場合では起業がやってくれるため、その心配はありませんが、副業はそうではありません。この作業を怠ってしまうと脱税となり、犯罪になってしまうので十分に注意しなければなりません。

まとめ

今回は理学療法士の年収から、年収アップのための方法やスキルを解説しました。理学療法士の年収は決して高いと言える額ではありませんが、理学療法士はやりがいの多い仕事であﾙﾀﾒ続ける価値は十分にあります。そして、年収アップをするためには、自己研鑽を行ったり、何か違うことを行ってみたりといった行動が必要になります。理学療法士を長く継続するためにも自ら行動を起こして挑戦してみましょう。

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