作業療法士は資格がないとなれない？資格の概要を徹底解説！

作業療法士は病院や福祉施設をはじめとした現場で今非常にニーズが高まっている職業のひとつです。医療機関だけでなく、介護事業所や児童福祉施設、そして自治体の保健センターなど、活躍できる場が増えてきました。

今注目を集める作業療法士になるためにどんな勉強や資格が必要なのか、把握している人は少ないのではないでしょうか。

そこで今回は、作業療法士になるために必須の資格やその取得方法などの概要を徹底解説していきます。

さらに作業療法士が活躍できる職場や給与、ライフワークバランスなどの待遇についても見ていくので、作業療法士を目指し始めた初心者の方におすすめの記事です。

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作業療法士とは

まずは作業療法士の具体的な仕事内容を把握して、イメージをつかみましょう。

仕事内容

作業療法士とは、心身に障がいを持つ人に対してリハビリテーションを行う国家資格をもつ専門職です。英語では「Occupational　Therapist」と呼ばれ、医療現場では、OTと略されることが多いです。患者がその人らしい日常生活を送り、人や社会とかかわりを持てるように心身の機能回復をサポートしていきます。

作業療法士の仕事内容は、日常生活を送るため動作のリハビリテーションです。具体的には下記のような訓練を行います。

• 食事
• 更衣
• 入浴
• 調理
• 書字
• 認知機能訓練
• 高次脳機能訓練

リハビリテーションは医師の指示で実施されます。その病院の医師や看護師、理学療法士、などと連携してリハビリテーション計画を立てていきます。また、リハビリテーションの計画書などの書類作成も業務のひとつです。

リハビリ職の中で唯一「心の障害」に対するアプローチが可能な職業で、精神科や認知症施設でも活躍しています。病気やケガ、生まれながらの障がいを持つ方に対して応用動作能力と社会的適応能力を回復させることも仕事のひとつです。具体的には、手工芸や芸術、遊びやスポーツなどの活動やレクリエーションを実施が挙げられます。

理学療法士が「歩く・座る・立つ」など基本的な動作のリハビリを行うのに対し、作業療法士は日常生活をスムーズに送るための複合的なリハビリを行うのが特徴です。作業療法士は心身の病気や障がいを持つ方が社会や人とつながりを持つための「懸け橋的な役割」を担う重要な存在です。

作業療法士に必要な資格

作業療法士は心身の障がいをもつ方に手厚いケアやサポートをする、地域医療に欠かせない存在だということがわかりました。それでは、ここからは作業療法士になるために絶対欠かせない「資格」とは何かについて解説します。

専門学校で「作業療法士」の国家資格を取得

ずばり、作業療法士になるためには「作業療法士国家試験」で合格しなければなりません。受験資格は大学や専門学校のような養成学校を卒業することが必要です。

国家試験の概要

試験日

口述試験および実技試験は毎年2月下旬の日曜日に実施される予定です。

試験科目および試験方法

筆記試験はほとんどの受験者が受けることになりますが、口述試験や実技試験については重度視力障害者のみが受験します。

試験の手続き

受験手数料：10,100円（税込）

国家試験を受験するためには、受付期間中に受験願書、写真、返信用封筒、卒業見込証明書等を提出しなくてはいけません。受験手数料分の収入印紙を受験願書に貼りつけて納付します。

試験内容

• 一般問題の出題科目：解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要、作業療法
• 実地問題：運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要、作業療法

試験はマークシート式で行われ、合計200問と非常にボリュームがあります。午前と午後に100問ずつを2時間40分かけて解くので、1問に時間をかけることができません。長丁場にもかかわらず、試験問題の内容はひとつひとつ専門性が高いです。

試験の難易度について

2022年に実施された「第57回作業療法士国家試験」の結果は下記のとおりです。

• 合格発表：2022年3月23日
• 受験者数：5,723人
• 合格者数：4,608人
• 合格率：80.5％

合格率は80%前後で推移していますが、年によってバラつきがあります。2016年から2019年までは減少傾向だったものの、2020年の合格率は大きく上昇して2016年の水準まで回復しています。

合格率が70%を割っている年はないため、しっかりと準備していれば合格することは十分可能です。

作業療法士になる方法

作業療法士になるためには、国家試験を受験して合格する必要があります。そのためには、文部科学大臣または厚生労働省が指定した養成施設で3年以上学ばなければなりません。

作業療法士の養成課程では「基礎分野」「専門基礎分野」「専門分野」など多岐にわたる分野の学習と、総単位数101単位、3,150時間以上の講義や実習が必須です。養成施設は4年制の大学、3年制の短期大学、3年または4年制の専門学校の3種類です。

専門学校の中には夜間部のカリキュラムを組んでいるところもあるので、社会人として働きながら資格取得を目指すこともできます。

ここからは大学、専門学校、短大とそれぞれの進学コースについて解説するので、学校選びの参考にしてみてください。

短大コース

作業療法士になるための養成施設として認定されている短大は、大学や専門学校と比べて圧倒的に数が少ないのが現状です。専門学校との違いは、3年制ではあるものの教養科目があること、そして学校によっては内部進学があることです。

内部進学によって作業療法士以外の国家資格の取得ができる専攻科に入ることもできます。また、大学卒業者と同じく「学士」の称号取得が可能です。

大学コース

作業療法士のニーズが高まる中、より専門性や多様性を身につけるために養成課程の4年制化が推進されているため、養成課程カリキュラムのある大学は増加傾向にあります。4年制の大学は専門学校や短大と比べて1年長く学校に通うため、作業療法士の基礎知識や専門知識、臨床知識をじっくり学ぶことができます。

社会人として身につけておきたいマナーや一般教養もカリキュラムに含まれているので、実際に作業療法士として働き始めたときに活かすことができるのもポイントです。

専門学校コース

専門学校の多くは3年制ですが、まれに大学同様4年制となる専門学校もあります。専門学校では、作業療法士に求められるニーズをふまえ、実技などのより実践的な教育に力を入れています。大学で学ぶ教養科目がなく、1年次から必要な専門知識や技術に絞った授業を行うため作業療法士になるための授業に集中できる環境です。

最近は作業療法士の仕事に活かせる「福祉住環境コーディネーター2級」の資格取得を推進している専門学校も増えているようです。

作業療法士を目指す人が増えている中でこのような資格取得は就職に有利で、卒業後の進路の選択肢も広がりやすくなります。

作業療法士で取得すべき資格

作業療法士として働くためには「国家資格」の取得が必須です。しかし、それ以外に現場で活躍したり転職に有利にするためにはほかの資格も取得しておく必要があります。ここでは、作業療法士として働く際に役立つおすすめの資格について紹介します。

呼吸療法認定士

3学会合同呼吸療法認定士認定委員会によって創設された認定資格です。呼吸療法の目的、理論、治療といった専門知識が身につきます。高齢化社会にともない急性期や在宅医療の分野を中心に、重症患者に対しての呼吸療法の必要性が高まる中で、今最も注目されている資格のひとつです。

呼吸器疾患に携わることが多い方や、呼吸器系のサポートチームがある病院に勤務する方に特におすすめの資格です。

認知症ケア専門士

日本認知症ケア学会によって制定された民間資格で、認知症に関するさまざまな専門知識と技術をそなえた「認知症ケアのプロ」といわれています。認知症ケアに対するすぐれた知識と高度な技術、そして倫理観をそなえたプロを養成し、日本での認知症ケア技術の向上を目的としています。

老年期分野や精神科分野に携わる機会が多い方におすすめの資格です。

心臓リハビリテーション指導士

心臓リハビリを通じて病気の再発防止とQOL向上に貢献することを目的として日本心臓リハビリテーション学会が認定している資格です。心臓リハビリテーション指導士は運動療法だけでなく、生活習慣の指導や栄誉管理を含めた幅広い知識が求められます。

循環器分野に興味のある方にはスキルアップ資格としてもおすすめです。

栄養サポートチーム専門療法士

日本臨床栄養代謝学会が制定した、病院で低栄養状態の患者を対象に最良の栄養療法を提供するために編成されたサポートチームの一員です。医師や管理栄養士などの多職種の医療スタッフと連携し、栄養状態が悪い患者に対して必要な治療を行います。

栄養サポートチームが設置されている病院が職場になるので、大学病院、公立病院、私立病院といった入院施設がある病院で働くことができます。

福祉住環境コーディネーター

高齢者や障がい者に対し、長く暮らし続けることができる住まいの環境を提案するアドバイザーです。ひとりひとりニーズや住環境は異なるため、それぞれに合わせた住環境のサポートが必要となります。

そのため医療、福祉的観点から現在の住環境を評価して、各種専門家と協力して福祉用具や住宅改修のアドバイスをする必要があります。

作業療法士が活躍できる職場

作業療法士として働く際におすすめの職場について紹介します。キャリアプランにあった就職先を選ぶときの参考にしてみてください。

一般病院

病気の発症直後や手術後に身体の回復をサポートしたり、状態が安定している時期には社会生活への復帰に向けた訓練を行ったりなど、病院での仕事は多岐にわたります。

入院から完治まで長期にわたるケースも多いので、患者のメンタルや心理的な負担にも寄り添いながら、ひとりひとりに合うリハビリを提案することが大切です。

クリニック

病床を設置していないクリニックでも、作業療法士は医師や看護師と協力しつつ患者のサポートを行っています。一般病院と比較的クリニックは外来の割合が高いので、新規の患者に向けたリハビリ計画を作成する機会が多いです。

デイサービスセンター

デイサービスセンターは、在宅で生活する介護の助けがいる高齢者が、介護サービスを受けるために利用する施設です。ここで作業療法士は、食事や掃除など日常生活で必要な動作を行うためのリハビリ計画を立てます。

児童福祉施設

児童発達支援センターや障害児入所施設で障がいを持つ子どもが日常生活に必要な能力を身につけるために身体と脳の両面の発達をサポートします。また、家族からの相談を受けてアドバイスするなど障がいを持つ子どもの家族を支えるのも仕事のひとつです。

養成校

作業療法士として経験を積んだ後、作業療法士の養成校といった教育機関で教員として働く場合もあります。教育機関で働くためには5年以上の臨床経験が必要です。また、専任教員養成講習会を修了していること、大学や大学院において教育学科目を4単位以上修めていることも条件として追加されました。

作業療法士の就職先の選び方

作業療法士はさまざまな職場で活躍できることは分かりましたが、自分に合った就職先を見つけられるかどうか不安になる人も多いのではないでしょうか。この章では、作業療法士の就職先の選び方について解説します。

どんなリハビリを行いたいか

作業療法士が業務を行う場合は、大きく下記の4つに分けられます。

• 身体障害領域
• 精神障害領域
• 発達障害領域
• 高齢期領域

トレーニング中心のリハビリや心的要因の分析を中心としたリハビリなど、領域ごとにリハビリの考え方や業務内容は異なります。まずは「どのようなリハビリを行いたいか」をイメージし、自分の興味がある領域から就職先を検討してみましょう。

どの病期の人にアプローチしたいか

身体障害領域で働く際、「急性期」「回復期」「慢性期」のどの病期に携わるかによって業務内容が変動します。術後間もない患者の支援や退院後のフォロー、治癒困難な患者に対しての継続的な支援など、業務内容もさまざまです。

「どのような病期の患者のサポートがしたいか」ということも、就職先を選ぶポイントになります。

作業療法士の給与と待遇

ここで気になるのが、作業療法士の懐事情です。現在の作業療法士の給与や、ライフワークバランスなどの待遇についてここでおさらいしていきましょう。

給与

作業療法士は平均月給が30万円を超えているため、非常に安定している職業です。加えて、作業療法士は病院などで理学療法士よりも需要が高いため、病院独自の奨学金や入学祝い金などを出す病院も増えています。

看護師と比較した場合、月給で見ると作業療法士の方が平均3万円ほど低いですが、夜勤がないことを考慮すると決して給与が低いわけではないことが分かります。

福利厚生

作業療法士の福利厚生は、勤務形態や勤務先によって変動しますが、一般的な企業よりも手厚いケースが多いでしょう。

• 資格手当
• 住宅手当
• 通勤手当
• 扶養手当

一般的な作業療法士は上記の手当については充実しているようです。また、病院によって敷地内に託児所などが設置されているケースもあります。子どもを職場の近くに預けて働きたい方は、事前に確認しておきましょう。

規模の大きな病院勤務であれば個人病院などよりも、より手厚い福利厚生を受けられることもあるでしょう。

作業療法士のワークライフバランス

実際に働いている人の声

• 「365日体制の職場だが、完全シフト制で平日に休みもとりやすい」
• 「プライベートとの両立がしやすい」
• 「女性が多い職場のため、子育てや家庭との両立に理解がある」
• 「研修や学会参加のために休暇を取得できる」

このように作業療法士のワークライフバランスは非常に安定していて、理想的な働き方を実践している人が多いです。「生涯、作業療法士」として働く傾向が強い理由のひとつが、このワークライフバランスの良さといっても過言ではありません。

また、自分の生活スタイルにあった働き方ができるものポイントです。たとえば、大学病院で論文を書きながら働いたり、正社員ではなくパートとして勤務することも可能です。ほかの職業よりも時間を確保ができるので、プライベートや勉学などの両立がしやすい傾向にあります。

女性も働きやすい職業

作業療法士の7割は女性が占めるのも、この職業が働きやすい環境であることを示しています。妊娠や出産を理由に仕事を離れブランクが生じてしまってもたとしても、作業療法士として働き続けていた方はすぐに職場復帰しやすい環境にあります。

家事や育児をやりながら仕事をする人は非常勤勤務として働けるなど、多様な就労環境の中から自分のライフスタイルに合った職場の選択が可能です。

まとめ

今回は作業療法士に必ず必要な国家資格の取得方法や試験概要について紹介してきました。作業療法士のニーズは年々高まっており、医療現場以外にも活躍できるフィールドが増えています。そういった中で作業療法士としてどんなキャリアを積みたいのか、どういう働き方をしたいのかを考えながら就職先を選ぶことも非常に大切です。

試験内容についてはしっかりと対策をしていれば合格できる難易度なので、短大や専門学校、大学など自分のライフスタイルと合った学校で勉強をすれば合格はそれほど難しいものではありません。

作業療法士として長く働く方も多く、ライフワークバランスのとれた環境で女性も多く活躍しています。これを機に、安定性のある作業療法士として一歩踏み出してみてはいかがでしょうか。

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