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理学療法士の気になる給料を解説!

理学療法士の給料
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はじめに

医療

医療介護系の職業は時代にかかわらず需要や収入が安定している印象をお持ちではないでしょうか。

近年、医療と介護の両分野で人気がある理学療法士。

病気や怪我の人をサポートできる魅力的な職業でありますが、数ある医療福祉系国家資格の中でも、実際の収入はどの程度なのか、将来的には収入アップを狙える職業なのか、目指す上ではそのような現実的な面も考えなくてはなりません。

実際のところ、理学療法士人口の増加がしている背景もあり、他の医療職種に比べて高い収入ではありません。

しかし、他と差別化を図ることで唯一無二の存在となり、安定して高収入を得られる、非常に多くの可能性を秘めた職業でもあります。

この記事では、理学療法士の平均年収やほかの医療職種との比較から始まり、収入を上げるポイントを詳しく解説しました。

もうすでに理学療法士を目指し勉強中の人や、理学療法士という仕事が気になっている人はぜひ参考にしてください。

 

一般的な大卒の初任給と比較

初任給大卒と比較

まず初めに、理学療法士の初任給と一般の大卒者との初任給を比較してみましょう。

厚生労働省が発表している令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)では

一般的な大卒の初任給は約21万円とされています。

一方で、理学療法士の初任給は約23万円なので、医療系国家資格を有している点で差があると考えられます。

どちらも社会人としてまだ経験が浅いという点から、賞与に関しては大きな差はみられません。

 

医療系他職種との比較

年収の比較

以下の表は理学療法士と、そのほかの医療従事者の平均年収、年齢、勤続年数を比べたものです。

【表】

年収年齢年数
医師2495万円45歳7年
薬剤師564万円41歳9年
看護師490万円41歳9年
臨床検査技師492万円41歳13年
診療放射線技師547万円41歳13年
理学療法士418万円33歳7年
栄養士373万円37歳8年

出典:厚生労働省 『令和2年 賃金構造基本統計調査』

※年収は「きまって支給する現金給与額」×12+「年間賞与その他特別給与額」

 

厚生労働省が発表した『令和2年 賃金構造基本統計調査』では

理学療法士の平均年収は418万円、平均年齢は33歳、勤続年数は約6年という内容でした。

医療従事者の中でも数が多いとされる医師、薬剤師、看護師、臨床検査技師、診療放射線技師、栄養士の中で比べると、平均年収は低い傾向にありますが、これは、理学療法士の平均年齢が低いことや勤続年数が短いことが理由とされています。

平均年齢が低いことや勤続年数が短い背景には、近年、理学療法士になるための養成学校が急増し、それにともない有資格者も増加していることが考えられます。

 

また、平均年収が低い傾向にあるのは、理学療法士には深夜勤務がないことも理由のひとつです。

 

職場の規模による差

規模の違い

以下の表は、職場別の年収と年間賞与を比較したものです。

【表】

年収賞与
10人以上(10~999人)347万円70万円
10000人以上355万円80万円

出典:厚生労働省 『令和2年 賃金構造基本統計調査』

※年収は「きまって支給する現金給与額」×12+「年間賞与その他特別給与額」

 

それぞれの規模で年収には大きな差はありませんが、年間賞与を比較してみると、

大規模な職場であるほど、年間賞与額が大きいことが読み取れます。

賞与は月々に支払われる給与とは別で支給されるため、結果的に大規模な職場であるほうが収入は高いことになります。

 

 

見落とせないポイント

保険など

毎月の給与や年収を考えるうえで見落とせないポイントがあります。

それは各種手当や健康保険です。

基本給ばかりに気を取られてしまいがちですが、通勤手当や住宅手当、残業代や残業自体の有無も見落とせません。基本給が良かったとしても、残業代が少なかったり、住宅手当が少ないと、結局は収入額があまり期待できないことなります。

また、クリニックに多い医師国保は扶養家族が増えるにつれて保険料が増えたり、出産手当金が支給されないなど、将来的には所帯を持ち、扶養家族に入れたいと考えている人や出産を考えている女性も注意が必要です。

 

収入を上げるポイント

収入を上げる

ここまで見てきて、理学療法士は医療系国家資格を持っているにもかかわらず、想像していたよりは収入が高くない印象があるかもしれませんが、活躍次第で収入を上げる方法があります。

収入アップの1番の近道は、理学療法士のアルバイトをすることです。

理学療法士のアルバイトの平均時給は1500円から2000円です。週に1回、1日8時間アルバイトをするだけでも5、6万円の月収アップにつながります。

さらに高時給のアルバイトを希望するならば、訪問リハビリという選択肢もあります。訪問リハビリは時給3000円を超える求人もあり、また、本業とは違う幅広い経験をつむことができます。

しかし、平日は本業で仕事、休日はバイトという生活は非常に体力も必要なので、

自分自身の体調管理も大切になってきます。

また、本業の就業規則としてアルバイトが禁止されていることもあるので、事前に確認しておくことも大切です。

 

次に昇進や昇格を目指すことです。

これはどの職種にも通ずることですが、管理職へ昇進や昇格をすることで管理職手当が付き、収入を上げることができます。

管理職になるためには、部下を適切に指導することやマネジメントが求められます。指導するためにはそれなりの知識や技術も必要となるので、新卒の頃からスキルアップし続けることが大切です。また、自分が働いている場を時にはマネジメントという視点から見つめることもいいでしょう。

 

スキルアップには「認定理学療法士」「専門理学療法士」の資格取得が役立ちます。

「認定理学療法士」とは特定の分野において高い専門性を備えている理学療法士のことで、

7分野、23領域から成り立っています。

理学療法士全体の約9%の人が認定理学療法士の資格を取得しています。

新人教育プログラムの修了、必須研修会の受講、必要ポイント数の取得、10の症例報告の提出など、そのほかにも全6つの受験資格を満たしている人が認定理学療法士の試験を受けることができます。

認定理学療法士として知識や技術、高い専門性を維持するために、5年ごとの資格更新が義務となっています。

 

「専門理学療法士」とは認定理学療法士の上位資格で、全理学療法士の約1割弱しかいない、より高度で専門的な知識や技術を身に付けている理学療法士です。

7つの専門分野から成り立っており、その専門分野に関するスペシャリストです。

新人教育プログラムの修了はもちろんのこと、認定理学療法士よりも必要なポイント数がかなり多いことなど、受験資格を取得するにはより長い時間を要します。

 

認定理学療法士や専門理学療法士を取得することで、ほかの理学療法士との差別化を図ることができ、また、少数しかいないため、全国に多数いる理学療法士の中でも名が知られる存在となります。

名が知られることによって学会に召集されたり講師として呼ばれたり、さらには書籍の執筆、スポーツチームと専属契約が結べたりなど活躍の場もかなり広がり、それもまた高収入へとつながります。

 

また、開業でも高収入を実現することができます。

残念ながら日本ではまだ理学療法士の資格だけでは開業は認められてはいません。

 

アメリカのようなリハビリテーションの先進国では、理学療法士が独自で開業することが可能で、その国で理学療法士の国家資格を取得すれば開業ができます。

将来的に海外で働くことも目標にしている人は、開業することで同時に高収入も実現できます。

 

他国の環境で働くことや言語の面で不安がある場合は、柔道整復師の資格を取るのがいいでしょう。柔道整復師は独自の開業権があるので、理学療法士の資格と同時に柔道整復師の資格を取得し、接骨院や整骨院を開く人もいます。

 

まとめ

将来の設計

今回は理学療法士の給料についてお話しました。

理学療法所の人口増加を背景に、平均年収や賞与は他の医療職種に比べて低い傾向にあり、必ずしも高収入とは言い切れない業種ではありますが、怪我や病気の人が元の生活へ戻るための援助ができる大変やりがいのある素敵な職業です。

理学療法士の有資格者が増加している状況から、他の理学療法士との差別化を図り、高い収入を目指したいと考えるのが当然でしょう。

一時的に収入を上げたいのであればアルバイトをすればいいですが、本業とアルバイト、両方の生活を続けるには相当の体力が必要で、長く続けることは非常に難しいです。

将来を見据え高い収入を維持するには、認定や専門の資格を取り、その分野のスペシャリストになることや、国内外での開業も視野に入れることが必要となります。

 

時代のさまざまなニーズに適応できる理学療法士。

日々の努力次第で、無限に可能性を広げることができます。

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