「年間休日110日って少ないのかな」「今の職場よりは休めそうだけど、入ってからしんどくならないかな」と迷う人は多いです。

年間休日110日は法定違反ではありませんが、平均と比べるとやや低めで、残業やシフト次第ではきつさを感じやすい水準です。

実際、厚生労働省の令和7年就労条件総合調査では、令和6年の1企業平均年間休日総数は112.4日、労働者1人平均は116.6日でした。110日は極端に少ないわけではない一方、条件次第で体感差が出やすいラインです。

この記事では、年間休日110日がしんどくなりやすい理由、平均との比較、求人票で見落としたくない確認項目を整理します。

  • 年間休日110日が「少ない」と感じやすい理由
  • 法定休日や平均休日数との違い
  • 残業やシフトで負担が増えるパターン
  • 応募前に確認したい質問テンプレート

年間休日110日はしんどい?先に結論

結論から言うと、年間休日110日は「休日数だけならギリギリ許容する人もいるが、他の条件が悪いと一気にしんどくなりやすい」水準です。

厚生労働省は、使用者に対して少なくとも毎週1日の休日、または4週間を通じて4日以上の休日を与えるよう定めています。つまり、年間休日110日だから違法というわけではありません。

一方で、令和7年就労条件総合調査では、令和6年の1企業平均年間休日総数は112.4日、労働者1人平均年間休日総数は116.6日でした。110日は平均を少し下回るため、忙しい職場では「思ったより休めない」と感じやすいです。

見るポイント 年間休日110日の見え方 判断のコツ
法的な問題 休日数だけで違法とは限らない 法定休日、労働時間、36協定の有無を分けて確認する
平均との比較 全体平均より少し低い 110日だけ見ず、残業・有休取得率も合わせて見る
体感のしんどさ 連休の少なさやシフト次第で差が出る 土日休みか、月ごとの休日配分が安定するかを確認する

転職Tips

年間休日は「日数」だけでなく「どう休めるか」で見た方が実態に近いです

年間休日110日でも、土日祝中心で有休が取りやすい職場なら負担はそこまで重くならないことがあります。

逆に、年間休日110日でシフトが不規則、月末月初に残業集中、有休が取りづらいなら、休日数以上に疲れやすくなります。

年間休日110日がきつく感じやすい理由

年間休日110日がしんどいと感じやすいのは、単純に「休みが少ない」からだけではありません。働く日の密度が高くなりやすいからです。

1. 365日から引くと、働く日が255日ある

年間休日110日ということは、単純計算で年間255日が勤務日です。ここに残業や休日出勤が重なると、体感としては「いつも仕事をしている」感覚になりやすいです。

2. 土日祝休みの会社と比べると連休が作りにくい

完全週休2日制で土日祝休みの会社は、年間休日120日前後になることが多いです。110日だと、祝日出勤がある、土曜出勤がある、会社カレンダーで調整されるなど、連休が減りやすくなります。

3. 残業が多いと休日数の差以上に疲れやすい

厚生労働省は法定労働時間を1日8時間、週40時間以内としていますが、実務では36協定の範囲で時間外労働が発生します。年間休日110日で残業が月30時間を超えるような職場は、休みの少なさがより強く出やすいです。

4. 有休が取りづらいと実質の休みが増えない

2019年4月以降、年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者には、年5日の取得が義務化されています。ただ、制度があるだけで取りやすいとは限りません。取得率が低い職場では、年間休日110日のまま実質的な余白が増えにくいです。

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平均休日数と比べるとどうか

厚生労働省の令和7年就労条件総合調査では、令和6年の年間休日総数は次の通りです。

指標 日数 見方
1企業平均年間休日総数 112.4日 企業で最も多くの労働者に適用される休日数の平均
労働者1人平均年間休日総数 116.6日 適用労働者数で加重平均した休日数
30〜99人規模の1企業平均 111.2日 中小規模では110日前後が珍しくないことも分かる

この数字から見ると、年間休日110日は全体平均を少し下回るが、中小規模企業では近い水準です。つまり「極端に少ない」とまでは言い切れませんが、「休みが多い会社」とは評価しにくい位置づけです。

転職裏情報

110日を許容できるかは、休日数より「平日の重さ」で決まることが多いです

休日数が110日でも、月残業10時間前後で有休取得率が高い会社なら、120日で残業が多い会社より楽に感じるケースがあります。

「休日数」「残業時間」「有休取得率」「シフトの安定」をセットで見ると、実際の働きやすさを判断しやすくなります。

年間休日110日でも検討できるケース

年間休日110日だからといって、すべて避ける必要はありません。次の条件がそろうなら、受け入れやすいことがあります。

  • 月残業が10〜20時間程度で安定している
  • 有休取得率や平均取得日数が開示されている
  • 土日休み中心、または連休を取りやすいシフトである
  • 繁忙期と閑散期の差が明確で、年間を通して負荷が読める
  • 住宅補助や在宅勤務など、休日以外の負担軽減策がある
  • 仕事内容や給与が自分の優先順位に合っている

たとえば、年収アップや未経験からのキャリアチェンジを優先したい場合、年間休日110日を一定期間受け入れる判断もありえます。ただし、その場合でも「なぜ110日でも納得できるのか」を自分の中で言語化しておくことが重要です。

しんどさが強くなりやすい職場条件

逆に、次の条件が重なるなら年間休日110日はかなり厳しくなりやすいです。

注意したい条件 なぜ厳しくなるか 求人票・面接での確認先
固定残業代込みで月30時間超相当 平日の拘束時間が長くなる 月平均残業時間、繁忙期残業時間
土曜出勤が月1〜2回ある 体感として週休1日に近づきやすい 年間会社カレンダー、土曜出勤頻度
シフト制で希望休が通りにくい 連休が作りにくく回復しづらい 希望休ルール、連休取得実績
有休取得率の開示がない 制度があっても休めない可能性がある 平均取得日数、取得率
休日出勤の振替取得が曖昧 実質的な休日数が減る 休日出勤時の振休・代休ルール

求人票で確認したい質問テンプレート

年間休日110日の求人に応募するなら、休日数だけで判断せず、面接やカジュアル面談で次のように確認しておくとズレを減らせます。

テンプレート

面接や面談でそのまま使いやすい確認例

「年間休日110日とのことですが、土曜出勤や祝日出勤はどのくらいありますか。」

「月平均残業時間と、繁忙期に増えやすい時期があれば教えてください。」

「有休取得率や、実際の平均取得日数はどのくらいでしょうか。」

「休日出勤が発生した場合、振替休日や代休はどのように運用されていますか。」

「連休を取りやすい職場か、シフトの決まり方も含めて教えてください。」

ここで曖昧な回答しか返ってこない場合は、休日数以上に運用面での負荷が大きい可能性があります。数字だけでなく、具体的な運用実態が返ってくるかを見ておくと判断しやすいです。

年間休日110日で迷ったときの判断基準

最後に、年間休日110日で迷ったときは次の順番で考えると整理しやすいです。

  1. まず、月残業時間と休日出勤の有無を確認する
  2. 次に、有休取得率と連休の取りやすさを確認する
  3. そのうえで、給与や仕事内容が休日面の弱さを上回るか考える

年間休日110日は、それ単体で即NGとは言えない一方、他条件が悪いとしんどくなりやすい数字です。求人票の見え方だけで決めず、実態を確かめてから判断するのが現実的です。

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