フィットネスジムなどが全国各地でその数を増やしています。
しかしフィットネス業界全体としての収益や会員数は増加しているのでしょうか。そしてコロナウィルス以降にはどのような傾向があるのでしょうか。
この記事では近年のフィットネス業界の動向や、その形態の変化について詳しくご紹介していきます。
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フィットネス業界の市場は2012年以降に特に大きくその規模を拡大させています。2015年には4,381億円だった市場規模は、2019年には4,939億円にまで到達し5,000億円規模の市場へと成長しました。
会員数の増加も市場規模の増大に伴い増加しています。その伸び率が高かったのが2018年でした。2018年には会員数が前年比で11％増加し、2019年にはさらに4％伸びることで555万人に達しています。ここまでの動向をみてもわかる通り、フィットネス業界の市場規模は増加していました。しかしコロナウィルによって会員数も市場規模も縮小傾向にあります。
ここまで市場規模の成長を見てきましたが、その他にフィットネス業界にはどのような傾向があるのでしょうか。2010年代までは運動施設に加えてスタジオレッスンやスイミング、入浴施設などを組み込んでいる総合的な施設が業界のシェアを牽引していました。
しかしそれ以降はボディメイクや健康維持、ダイエットなどの目的に特化した施設や、ボクササイズ、フィールサイクルといった特定の運動に特化した専門的な施設が増加してきています。
その他にも価格面で優位性がある24時間ジムなども近年一気に増加しており、その形態には大きな変化があらわれています。
日本は現在超高齢化社会に突入しています。しかしフィットネス業界の会員は40代以上が中心となっている傾向にあるため、これからもユーザー層が増えていく可能性が非常に高いということができます。その一方でボクササイズなどの専門性が高い施設には、若年層がおおいような傾向にあります。
コロナウィルス以降のフィットネス業界
新型コロナウィルスによってフィットネス業界は大きな影響を受けました。
2019年になると会員数は0.1％減少していました。さらぶ2021年になると会員数は23.9％減少してしまっています。この背景には新型コロナウィルスの感染防止によって、会員数などが減っていることに加えて、競合が増加していることが大きな原因となっています。
具体例としてパーソナルトレーニングで有名な「RIZAP」のボディメイク事業部が、運営しているパーソナルジムをここでご紹介いたします。RIZAPは2019年の130店舗をピークとして店舗数を減少させていってます。それまで四半期単位で2店舗以上が減少したことはありませんでしたが、2019年3月以降には2か月間で2店舗以上の減少もありました。
一方で近年は高齢者向けの健康開発のための施設もその数を増やしてきています。そのためフィットネス業界全体としてこれから市場規模が増大していくことも期待できるといえます。
形態別の施設の違い
2010年以降フィットネス施設の多様化が進んでおり、それが市場規模拡大の要因の1つとなっていると言えるでしょう。
ここではそれぞれの施設の形態の特徴をご紹介する前に、近年の施設の比率や動向についてご説明いたします。
矢野経済研究所の発表によると2,019年の時点で最も施設数が多かったのは、サーキットトレーニングなどをメインとしている小規模施設でした。
その数は全国で2,141店舗となっており、全体の約36％の比率を占めていました。
また近年急激にその数を増やしている施設として、24時間ジムとヨガスタジオの増加数が非常に顕著です。
一方で総合型の施設の比率は顕著に減少傾向にあり、今後もその傾向が続く見通しであると言われています。
ではここからはそれぞれの施設の特徴を見ていきましょう。
総合型施設
総合型施設は先程の説明ではその数を減らしつつあります。
しかし24時間フィットネスや小規模施設よりも、開店に予算が必要などの点から施設の伸び率は下がっていても、一定数の会員を有している施設でもあります。
総合型施設の多くは通常のウェイトトレーニングの他に、スタジオレッスン、プール、浴室まで兼ね備えた総合健康施設です。
総合施設でも新規会員の獲得に向けて、サーキットトレーニングが導入されるなどさまざまな取り組みがなされています。
コンセプト型スタジオフィットネス（小規模施設）
近年その数を増やしている小規模施設は各施設によってコンセプトを打ち出し、1つのフィットネスに特化している施設です。
具体的な例として近年数を増やしているのが「ボクササイズ」や「フィールサイクル」といった内容をコンセプトとして打ち出している施設が多いです。
さらにヨガスタジオもこの形態に分類することができるでしょう。
24時間ジム
小規模施設と同様にその数を増やしているのが24時間ジムです。
ウェイトトレーニングをメインとした施設で、会員であれば24時間いつでも利用することができます。
この施設の特徴は従来のフィットネス施設のように、1施設に対して複数の従業員が必要ないという点です。
ユーザーは基本的に全てセルフで対応するため、人件費を抑えながら施設を最大限活かして運営することができます。
パーソナルジム
近年その数を増やしている施設の1つとしてパーソナルジムをあげることができるでしょう。
パーソナルジムはクライアント1人ひとりに対して指導するため、高単価でのレッスンを行うことができます。
またトレーナー1人が1度に接客できるクライアントの数も限られるため、施設の設備や規模も限定できるという点も特徴です。
オンラインフィットネス
自宅でオンラインでフィットネス指導を受けることのできるサービス、オンラインフィットネスはコロナウィルスの流行以降普及しつつあります。
各フィットネス施設もオンライン指導を取り入れ始めており、これからさらに普及していくことが予想されます。
オンラインフィットネスは自宅から離れることが難しい、小さい子供のいる主婦層から大きな支持を得ています。
フィットネス業界の今後の動向
フィットネス業界はコロナウィルス以後に、どのような動向が想定されるのでしょうか。
今後予想される動向をご紹介していきます。
会員の高齢化
日本は超高齢化社会に突入しており、これからも高齢化現象の傾向は増していくでしょう。
しかし同時に日本人の平均寿命が伸びており、健康寿命を伸ばすため高齢者がエクササイズに取り組むケースが増えていくでしょう。
そのためこの会員の高齢化に備えてどのような対策を講じるかが重要になってきます。
女性専用店舗の増加
女性に特化した施設が近年その数を増やしています。
これまでの小規模施設では、フィットネスのあるジャンルにカテゴリーを絞っていましたが、女性ユーザーをターゲットにする小規模施設の増加が顕著です。
これらの施設では女性が好むトレーニングや設備をしっかりと整備しておくことで、その他の施設との差別化を図っています。
オンラインフィットネスの発展
新型コロナウィルスの流行以後、オンラインでのサービス提供の需要は増加しています。
フィットネス業界もその例に漏れません。
オンラインフィットネスは、特に小さい子供がいる主婦層から注目を集めています。
大手フィットネスグループも参入を始めており、今後オンラインでのエクササイズ指導はより普及していくことが予想されます。
まとめ
2012年以降フィットネス業界の市場規模は大きくなっています。
新型コロナウィルスの流行によりその動向は一時的に止まっていますが、施設の形態別でみると施設数を大きく増やし続けている形態もあります。
また健康寿命を伸ばす取り組みがおこなわれており、今後もフィットネス業界のユーザー数は増えていく事が見込みです。
そのため今後の動向にフィットネス業界がどのように対応していくかが注目です。
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