医療施設や介護の現場で活躍を見せる作業療法士。彼らは病気や怪我を負った患者に対して日常生活に欠かせない動作ができるようにリハビリテーションを行う専門職です。高齢社会といわれている現代で、作業療法士のニーズは高まっています。
そんな作業療法士ですが、一般的に介護福祉職の給料は低いと言われている中で彼らの給料事情はどうなっているのでしょうか。
そこで今回は、作業療法士の給料やほかの医療職の給料を比較していきます。さらに作業療法士として給料アップするためのノウハウも紹介していくので、作業療法士への就職や転職を考えている方はぜひ参考にしてみてください。
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さっそく、作業療法士の平均給料について確認してみましょう。自分の今の給料と比較して、就職や転職の際の参考にしてみてください。
平均給料
平均年齢33歳、平均勤続年数6年の作業療法士の平均月収は約27万円、年収は約390万円です。保険料や税金が差し引かれると、作業療法士の月収手取り額は約22~24万円となります。国税庁の調査によると日本の平均年収は441万円なので、日本の平均よりもやや低めといえます。
初任給
新卒世代が多い20~24歳の作業療法士の平均月収は男女ともに23万円台が多いようです。年間賞与は男性が28万円、女性が55万円です。年収だと男性が約322万円、女性が352万円と収入にかなり差があります。これは初任給は勤務する病院や介護施設の経営規模や待遇、地域にも左右されることが多いので、参考程度に考えましょう。
ボーナス
令和2年度における作業療法士のボーナスの平均支給額は年間約70万円でした。平均年齢と平均勤続年数のどちらも前年より上昇しているため、待遇が見直され改善されたと言えそうです。
従業員規模10~99人
令和2年 | 令和3年 | |
年間ボーナス額 | 571,300円 | 561,800円 |
平均年齢 | 34歳 | 37歳 |
平均勤続年数 | 5年 | 6年 |
従業員規模100~999人
令和2年 | 令和3年 | |
年間ボーナス額 | 697,100円 | 628,100円 |
平均年齢 | 34歳 | 32歳 |
平均勤続年数 | 6年 | 6年 |
従業員規模数1,000人以上
令和2年 | 令和3年 | |
年間ボーナス額 | 807,700円 | 734,800円 |
平均年齢 | 33歳 | 32歳 |
平均勤続年数 | 7年 | 6年 |
勤務先の従業員規模別に見てみると、事業所の規模が大きければ大きいほどボーナスは多く支給されて増加額も大きいことがわかります。
男女別のボーナス支給額は男性が74万円、女性が65万円でした。男性の方がやや多めに支給されていますが、基本的には勤続年数に応じて支給額も上がっていくようです。
その他の医療職の平均給料
ここでは、ほかの医療職との給料を比較していきます。医療業界のなかで作業療法士がどれほど収入があるのか、見ていきましょう。
平均年齢 | 月収 | ボーナス | 年収 | |
作業療法士 | 33歳 | 29万円 | 65万円 | 413万円 |
看護師 | 39歳 | 33万円 | 82万円 | 478万円 |
栄養士 | 35歳 | 25万円 | 61万円 | 361万円 |
介護支援専門員 | 49歳 | 28万円 | 63万円 | 399万円 |
ホームヘルパー | 48歳 | 24万円 | 39万円 | 327万円 |
福祉施設介護員 | 42歳 | 24万円 | 53万円 | 341万円 |
職種別に見ると、作業療法士の平均年収は他の医療職に比べて高い傾向にあることがわかります。また、平均年齢が他の職業に比べても若いことを考えると、作業療法士は年齢が若くても高収入を狙いやすいと言えるでしょう。
都道府県ごとの平均給料
都道府県別に見ると、最も高い給与水準は東京都でした。都内向けの介護求人に掲載されている訪問看護、介護老人施設、デイサービスやデイケアの求人では、月給21万~35万円で募集しているところも多いです。
パートやアルバイトの場合、時給1,800円と全国的にみても高時給な求人が多数見られます。施設数の多さに比例して求人数も多くなっているのが特徴です。賞与や通勤手当の有無といった福利厚生は施設によって異なるので、就職や転職の際はしっかりと確認することが必要です。
一方、日本国内で最も給料水準が低いのは島根県となっています。訪問看護や訪問リハビリ、有料老人ホームの求人だと月給16万~22万円となっていて、東京都と比べると月額で5~10万円ほどの差が出ています。40~50代歓迎の求人や、出産や育児で作業療法士の現場から離れ、ブランクがある人も歓迎している求人も多いです。
学歴ごとの平均給料
全体 | 国立病院 | 大学病院 | 公立病院 | 一般病院 | |
専門・短大卒(3年制) | 19万円 | 17万円 | 18万円 | 18万円 | 21万円 |
大学4年制卒 | 20万円 | 18万円 | 19万円 | 19万円 | 22万円 |
これは、最終学歴別の作業療法士の初任給をまとめた表です。
大卒と専門、短大卒では月におよそ1万円差が出ています。最終学歴で初任給額を分けている求人は、国立病院や大学病院、公立病院に多く見られ、一般病院はほぼ同額からのスタートできます。
最終学歴で初任給に差が出てくるのは、4年生大学卒業生が作業療法士の専門的な知識と技術以外の知識を学んでいることが関係しています。4年制の大学では、作業療法士の専門知識や技術の学習に加えて、組織管理やマネージメントについても学びます。
専門知識だけでなく社会人として通用する一般的な知識を得られている点が、初任給の金額差として表れている理由のひとつだと考えられます。
施設ごとの平均給料
作業療法士としてどの職場で勤務するかによって、給料や待遇も変わってきます。ここでは、施設ごとの平均給料について詳しく紹介していきます。
訪問リハビリ
正社員のほかにアルバイトやパートでの働き方も多いため、月給ではなく時給で募集をかけている訪問リハビリステーション施設が多数あります。また、非常勤よりもやや高めに金額が設定されているのが特徴です。
これは、訪問リハビリの収入は訪問先1軒につき金額設定されている場合が多いからです。つまり求人では時給換算されていますが、実際には1軒訪問した場合のおおよその金額になっています。
求人情報には月給20万円以上、時給だと1,500〜1,700円の求人が多いです。医療施設で働く場合と同等かそれ以上の給料が期待できるのも魅力のひとつです。
福祉施設
デイサービス、児童福祉施設で働く作業療法士の年収の相場は250~400万円程度です。一般的な作業療法士の平均年収よりも低い場合が多く、医療施設や介護施設よりも収入が下がってしまう可能性があります。
福祉施設は公立やNPO法人といった団体が運営しているので、営利ではなく福祉サービスの提供が目的です。収益を目的としていないので、福祉施設勤務の作業療法士の年収は上がりにくいと言われています。
障がい者や子供たちと触れ合い、通じていく中でさまざまなスキルや経験を積むことができますが、基本給も低く昇給や賞与もほとんどないのがデメリットです。
介護施設
通年人材不足がちな介護業界では作業療法士の給料は高めに設定されてます。介護施設の平均年収は350~450万円、地域によっては500万円を超える求人もあります。
一般病院などの医療施設よりも体力や精神的にも厳しくなる場面も多いため、その分給料や年収に反映されていると考えられます。施設によっては、役職がない一般職員でも作業療法士の全体的な平均年収を超えることもあります。
医療施設
病床のある病院や整形外科、クリニックでは多くの作業療法士が活躍しています。作業療法士のおよそ7割は医療施設で勤務しているほど、安定性があって人気な職場だと言えます。医療施設勤務の場合は作業療法士の平均年収とほぼ同じです。
350~450万円の求人が多く、年齢や経験、勤続年数などで大幅に変化します。うまく昇進できれば基本給も上がり役職手当も出るので、年収600万円以上を目指すことも可能です。
勤続年数別の平均給料
勤続年数 | 男性 | 女性 |
0年 | 23万円 | 23万円 |
1~4年 | 25万円 | 24万円 |
5~9年 | 27万円 | 25万円 |
10~14年 | 30万円 | 28万円 |
15年以上 | 36万円 | 31万円 |
ほかの企業と同様、作業療法士が働く医療施設や介護施設などでも昇給があります。ほとんどは年に1回、能力や実績、勤続年数に応じて昇給していくようです。しかし、作業療法士の昇給幅は小さく給料があまり上がらないという特徴があります。手当や賞与なども支給されますが、勤続年数では基本給が伸びづらい職種ともいえます。
作業療法士の給料が安と考えられる2つの理由
日本の平均給与と比較して、作業療法士の給料はやや低めであることがわかりました。なぜ作業療法士の給料が安いのか、考えられる理由を2つ解説します。
有資格者が増えて市場価値が下がっている
現在、全国の作業療法士の人数は約62,000名と言われており、毎年約2,000~3,000人のペースで増えています。作業療法士の資格を持っている人数が増加して、最近は医療や介護の現場での作業療法士の市場価値が下がってきているのが現状です。
初任給が高い
通常診療報酬において、臨床経験の有無は反映されません。つまり、経験が浅い新米作業療法士でもベテランでも、同等に働いた時間分の報酬しか稼げないということです。
初任給から比較的高い年収が設定されているので、その後の給与が横ばいになって給与アップがしづらいという特徴があります。
病院や介護施設は昇給しにくい
病院や介護施設は、診療報酬や介護報酬制度などでサービスの内容に料金が定まっているため、病院や施設の収益はある程度決まっています。一般企業の場合、商品の販売数を増やしたりサービスの単価をあげたりすることで収益を増やせます。
それに対して病院や介護施設はそういった収益アップのための施策ができないので、従業員の給料をアップさせるのも難しいのが現状です。
作業療法士が給与をアップさせる方法
作業療法士は比較的給料が低く、さまざまな理由で給料が横ばいであったり上がりにくいという特徴があります。それでは、どのようにしたら作業療法士の収入をアップさせることができるのでしょうか。具体的な4つの対策について紹介していきます。
資格を取得する
資格を取得することで「資格手当」が支給される病院や介護福祉施設があります。また、この資格を活かして現場で活躍することでスキルアップや経験を積むことができるので、昇進して給料アップすることも可能です。
管理職になる
リハビリ科や作業療法部門の管理職になれば「役職手当」が支給されます。企業の規模や役職によって異なりますが、月に数万円支給される場合もあるようです。
管理職になることで部下の指導や売上管理といった責任も増えますが、その分スキルや年収のアップにもつながります。
副業をはじめる
ここ最近は副業を許可する事業所が増えたので、休日にデイサービスや訪問リハビリに従事する作業療法士も多いです。収入アップだけでなく経験やスキルが積めるというメリットがある反面、休日も業務にあたるため精神的、身体的に負担がかかりやすいというデメリットもあります。本業に影響がない程度に注意しながら、副業するようにしましょう。
転職する
今の職場の給与や手当に納得できない場合、転職してもっと条件の良い職場へ移る方法もあります。基本給が同じでも病院によっては手当や賞与の支給額が高い場合があります。資格を有している方であれば資格手当を支給する職場もあるので、転職サイトや病院のHPで確認してみましょう。
公務員になる
総務省が発表した「地方公務員給与実態調査結果」によると、地方公務員の医療技術職の平均年収は約600万円でした。公務員の作業療法士の給料は民間の病院や施設と比較すると平均年収が高いので、公務員として安定した職に就きながら収入アップを実現したい人におすすめです。
ただし公務員の作業療法士は求人募集が少ないので、募集を見つけたら早めに準備を進める必要があります。
まとめ
作業療法士の給料は、勤務する病院や施設、学歴などによって変わってきます。就職先を探す中で、給料は重要な条件のひとつです。作業療法士の給料をさまざまな視点から検討して、自分のキャリアアップやワークライフバランスの兼ね合いがとれる就職先を見つける必要があります。
また、作業療法士の給料は日本全体の平均収入と比較するとやや低いとも言われます。しかし、今回ご紹介した給料アップのための方法を試せば少なからず給料も上がってくるはずです。
就職後に「イメージと違う」「思ったよりも手取りが少ない」と後悔しないために、給料の条件や待遇などをしっかりと確認しておくようにしましょう。
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