【理学療法士】スポーツ業界で活躍する方法をご紹介！

理学療法士は、運動機能が低下した人々に対し、運動や治療機器を用いて運動機能の改善を目指し、元の生活に戻れるようサポートする医療職の一つです。

理学療法士の多くが医療機関で働いていますが、理学療法の対象となるのは、運動機能が低下した患者だけではありません。

最近では、介護状態にならないよう予防的に運動したり、アスリートのパフォーマンス向上のためだったり、健康な人々に対しても理学療法が必要とされるようになってきました。

理学療法士は、言わば動作のプロフェッショナル。

身体を武器として戦うアスリートをはじめ、体の動作を熟知した理学療法士は、スポーツ業界でも必要とされています。

今回は、スポーツ業界で活躍する理学療法士についてまとめました。どんな場所、環境で働いているのか。また、スポーツ業界で働く上で必要な知識、資格などもあわせてご紹介します。

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スポーツ業界での理学療法士の役割

怪我を負ったスポーツ選手が、再び選手として活躍するには理学療法士の力添えが必要です。怪我や術後直後の急性期リハビリに始まり、復帰に向けて身体のサポートを行います。

しかし、理学療法士がスポーツ業界で求められる役割は、トラブルが起きた身体のケアだけではありません。

怪我をしにくい身体の動かし方を指導したり、選手一人一人の課題に合わせたトレーニングメニューを作りなど、怪我をしないよう選手を守る役割も求められています。

怪我の対処

スポーツに怪我はつきものです。時には大怪我を負うこともあり、初期対応を間違えば命を落とす危険性もあります。命が助かったとしても、後遺症が残り選手生命を絶たれると、アスリートにとっては命を失うもの同然です。

理学療法士は、そういったもしもの時に応急処置を行い、適切な治療へとつなげる重要な役割が求められます。

復帰に向けたリハビリを行う

怪我を負った選手に対し、再び競技に戻れるよう医師の指示のもとリハビリを行います。マッサージやストレッチではなく、リハビリという医療行為を行えるのは理学療法士ならではの強みです。

リハビリを受ける選手にとって、リハビリは決して楽なものではありません。身体的な負担はもちろんのこと、負傷前と同じように動けないもどかしさや怒りを感じ、気分が落ち込むことも考えられます。

理学療法士として治療に関わるには、身体のケアだけに留まらず、選手が前向きに治療を受けられるよう精神面でのサポートも重要となってきます。

怪我、病気の予防

身体に無理な負担をかけ続ければ、やがて故障します。理学療法士は医学的観点から負担のかからない身体の動かし方を指導し、不測の事態を避けることが求められます。

これはプロのスポーツ選手に限らず、健康や娯楽のために運動する一般の人々にも同じサポートが必要になります。

健康な身体を求めて運動しているのに、運動のせいで怪我をしては元も子もありません。間違った知識で運動していると怪我のリスクが高まるだけでなく、運動に対して苦手意識を抱くきっかけにもなり得ます。

一流アスリートを目指すのか、健康のためにスポーツを楽しみたいのか、運動を行う目的は人それぞれ。その人のレベル、目標に合ったトレーニングメニューを提供できるのは、理学療法士の強みと言えるでしょう。

理学療法士は、怪我や病気が起こる前から健康をサポートすることができるのです。

理学療法士はどんなところで活躍している？

理学療法士というと、病院でリハビリを行なっているイメージが強いのではないでしょうか？

実際、公益社団法人日本理学療法士協会が発表している統計情報を見てみると、所属している理学療法士の約8割が医療機関で勤務しています。　

たとえば大学病院や総合病院など、急性期の病院であれば、病院の性質上患者の入れ替わりも激しいのが特徴です。1人の患者に費やす時間は短くなりますが、より多くの症例に触れられるのがメリットでもあります。

療養型の病院であれば、入院期間が長い患者がほとんどで、1人の患者に対しじっくりとリハビリに取り組めるでしょう。

最近では訪問リハビリサービスも増えています。実際に患者の自宅に訪れ、生活する上での問題点を見つけ、QOL（生活の質）をあげるリハビリメニューを考えます。

運動機能の維持、回復を目的とするのは同じですが、一口に病院と言っても提供するリハビリの種類は少しずつ異なります。

勤務先によっては、全くスポーツの分野に関われない可能性も考えられます。スポーツ業界に携わりたいと考えるなら、環境選びが大切です。

スポーツ専門医がいるクリニック

スポーツ医学を専門とする病院には、ドクターを目当てに多くの患者が訪れます。有名なドクターともなれば、患者の中には日本代表選手のような一流アスリートを診療している場合も。

街のクリニックであれば紹介状も必要なく気軽に受診できるので、部活動中に負傷した学生の姿も見られます。地域のスポーツチームのチームドクターとして契約しているクリニックもあり、学生から社会人まで幅広い年齢層の患者が訪れます。

理学療法は医師の指示のもと行える医療行為の一つです。医療施設以外で働くとなると、マッサージのような民間療法を提供することはできても、理学療法は行えないので注意が必要です。

プロ、アマチュア、部活動などのスポーツチーム

スポーツチームに所属する理学療法士は、負担がかからない体の使い方や、負傷後のリハビリといった回復、予防の両面から選手と関わることになります。

競技によって負荷がかかりやすい場所、起こりやすい怪我も変わってくるので、競技そのものに対する知識を深めることも重要です。

アマチュアチームや部活動では、指導者の知識不足で間違ったトレーニングを行っていることもゼロではありません。理学療法士の視点から、適切なトレーニング方法を指導するのも大切な役割です。

また、スポーツに怪我はつきものなので、スポーツチームに所属する理学療法士は突然の怪我に備えた応急処置などの救急対応も必要となってきます。

しかし、プロチームや実業団に雇われるのは簡単な道のりではありません。基本的に求人を出しておらず、ほとんどが関係者からの紹介で成り立っているからです。

もし、プロチームで働きたいのであれば、人脈を広げておくのが重要です。他にも、スポーツ分野に多く卒業生を輩出している養成校を選ぶのも一つの方法です。

アマチュアチームや部活動で活躍する理学療法士は、ボランティアやわずかな報酬で雇われるのが多く、それ一本で生計をたてるには厳しいのが現状です。平日は医療機関で働いたり、いくつものチームを掛け持ちすることも少なくありません。

フィットネス施設

フィットネス施設でも、理学療法士が持つ医学知識が重宝されています。

人生100年時代。健康寿命を延ばすために、年配層をターゲットにしたフィットネス施設も増えてきました。

運動をしたいけれどどうすればよいのかわからない。足や腰に不安があるけれど運動したい。そういったニーズに応えられるのも理学療法士ならではです。

リハビリは保険請求上、上限が設けられており、患者本人が望んだとしても治療が打ち切られる場合があります。行き場を失った患者がフィットネス施設に流れることもあり、理学療法士というネームバリューを利用したフィットネス施設も存在しています。

医療知識に長けている理学療法士は、利用者にはどのような疾患があり、これまでにどのような治療を受けてきたのか理解できます。そして医学的根拠をもとに、症状の維持、改善を目指して必要な運動メニューを提供することができるのです。

利用者の症状が悪化したとしても、適切なタイミングで受診勧告を行える上、どのような経過を辿ったのか医学的に説明できるので、医療機関との連携もスムーズに行えるのが医療職ならではの強みでしょう。

理学療法士がスポーツ業界で活躍するために

公益社団法人日本理学療法士協会の統計情報を見ると、スポーツ業界で働く理学療法士は0.1%以下と、非常に少ないことがわかります。

狭き門を突破するためには、理学療法士という資格以外の強みがあると有利になることも。合わせて取得しておくと役立つ資格をご紹介します。

アスレティックトレーナー

アスリートを医療面から支える専門職です。アスリートの怪我の予防や、テーピングやアイシングなどの応急処置。能力向上を目指した体づくりや栄養管理など、医療面からアスリートを支える役割です。

日本スポーツ協会公認のアスレティックトレーナーは民間資格ではありますが、民間資格だから簡単に取得できるわけではありません。合格率は10%以下と非常に難易度の高い資格です。

試験の難易度もさることながら、受験資格を得るのも難しく、アスレティックトレーナー免除適応コースがある大学や専門学校で学ぶのが一番の近道とされています。

理学療法士の養成校の中にはアスレティックトレーナーを同時に取得できるコースもあるので、進学先の候補として検討してみてください。

ジャパン・アスレチック・トレーナーズ協会のアスレティックトレーナーは厳密に言うと資格ではなく称号です。協会が定めた条件を満たすと称号が与えられます。

その条件の一つが、理学療法士をはじめとする医療職であることと定められています。理学療法士の資格を取得した上で、働きながらアスレティックトレーナーの称号を目指す人もいます。

アスレティックトレーナーは応急処置をはじめ医学知識が求められるので、医療職である理学療法士スポーツチームや実業団への就職を考えているのなら、アスレティックトレーナーは取得しておきたい資格の一つです。

NSCA-CPT

全米ストレングス&コンディショニング協会が認定する資格の一つです。

能力向上を目指すアスリート、健康のために運動したい一般の方、リハビリ目的で身体を動かしたい方など、幅広い層に対してトレーニングの指導を行える資格です。

フィットネス施設で働いたり、将来、スポーツジムやスポーツクラブなどを開業する際にも役立つ資格と言えるでしょう。

認定を受けるにはいくつか条件があります。

まず、高校卒業資格があり、18歳以上であること。CPR/AEDの認定者であること。さらに認定試験に合格する必要がありますが、合格率70%以上と難易度はそれほど高くはありません。

NSCA-CSCS

全米ストレングス&コンディショニング協会が認定する資格でNSCA-CPTの上位版とも言える資格です。

こちらの指導対象は、アスリートやスポーツチームです。トレーニングの指導だけでなく、アスリートを育てるための食事メニューを考え、生活習慣まで踏み込み指導を行います。さらには、施設の運営や管理に関する知識も問われます。

NSCA-CSCSの認定条件は、NSCA-CPTと違い学位の取得が必須。認定試験の合格率は60%台と少し下がります。こちらはパーソナルトレーナーや理学療法士だけでなく、医者や研究者も資格を取得しています。

まとめ

スポーツ業界で活躍する理学療法士の数は決して多くはありませんが、理学療法士だからこそ貢献できることがあります。

国内のプロスポーツチームで活躍したり、フィットネス施設で利用者の健康を支えたり……スポーツ業界に携わる方法は様々。スポーツ業界で活躍したいと考えているのなら、理学療法士以外の資格を取得しておくと就職時に心強い味方となるでしょう。

理学療法士として働く方や、これから理学療法士を目指す方の選択の幅が広がれば幸いです。

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