パーソナルトレーナーの年収解説！会社員と独立後の違いは？

近年は運動や健康に関する意識が高まったり、コロナ禍による運動不足解消のためにさまざまなエクササイズ・フィットネスが発達してきました。

その中でも、個々にあったトレーニングプランや蜜を避けられる個別指導で「パーソナルジム」の需要が一気に高まりを見せています。

パーソナルトレーナーになるためには、正社員やフリーランス、開業などの方法でなることが可能です。

しかし、雇用形態（働き方）によってパーソナルトレーナーの収入もかなり変わってきます。

今回は、雇用形態別のパーソナルトレーナーの年収や会社員と独立後の違い、そして独立の方法やパーソナルトレーナーになるために必要なおすすめの資格を一気に解説します。

「パーソナルトレーナーになるためにはどうすればいいの？」「どんな働き方があるの？」と悩んでいる人は、ぜひ本記事を参考にしてみてくださいね。

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パーソナルトレーナーの年収

まずは、皆さんが一番気になるパーソナルトレーナーの年収を正社員・フリーランス・独立開業という3種類に分けて紹介していきます。

正社員の場合

町にあるフランチャイズのフィットネスクラブなどで正社員として働くパーソナルトレーナーの平均年収は、約400〜500万円です。

2～30代の若い世代になると少し下がって250〜350万円となり、一般的なサラリーマンよりも低めの収入と言えるでしょう。

パーソナルトレーナー専門のフィットネスクラブで働いている人は、予約が入った分がその人のインセンティブとなって給料に反映されます。

質が高いトレーニングメニューの提案や心地よい接客などが収入に影響すると考えられます。

フリーランスの場合

フリーランスで活躍しているパーソナルトレーナーも多いですが、収入に関しては人によって全く違ってきます。

もし集客が成功すれば年収1,000万円を超える人もいますが、開業したばかりで軌道にのっていないと開業資金を切り崩しながらやりくりする赤字経営をしている人もいます。

個人のパーソナルトレーナーが成功するためには、見た瞬間に「筋肉がすごい！」と思ってもらえるような身体であること。

つまり、「この人からパーソナルを受けたい」と思わせるような外見やコンテスト受賞歴などの実績が必要です。

特に実績があればクライアント1人あたりの単価も高く設定できるので、もし顧客数が少なくても大きな利益が生み出せるでしょう。

独立開業の場合

自分の店舗を持って開業するのもひとつの選択肢でしょう。

独立開業もフリーランスと同じく軌道に乗るまでは経営面で大変なことも多いですが、もしうまくいけば年収1,000万円も目指せる夢のある働き方です。

フリーランスと違って実績がなくても、店舗としてクライアントのダイエットやバルクアップの成功実績を残せば十分アピールポイントとなります。

パーソナルトレーニングの相場は、1時間のトレーニングだと5,000円～が相場です。

クライアントが週に2回パーソナルジムに通って１週間で25名来るとしたら、

5,000円×8（毎月）×25=1,000,000円

5,000円は非常に安い単価なので、この数字を超えるのは決して難しくはないでしょう。

しかし、この先継続的に利益を出すためには集客のためのノウハウを学ぶ必要があります。

会社員と独立後の違い

パーソナルとレーナーとして活躍する際にはさまざまな働き方があると解説しましたが、そもそも正社員のような会社員と独立したパーソナルとレーナはどのような違いがあるのでしょうか。

個人事業主と会社員の違い

会社員と独立後の大きな違いは「働き方と社会保障面」の2つが挙げられます。

個人事業主は、独立したら自分で仕事を受発注することになります。

会社に「雇用される」立場ではないので、雇用保険には加入できません。

そのため、厚生年金や健康保険、育児休暇といった会社の社会保障や福利厚生も受けられません。

確定申告で自分自身で申告することになります。

手続き等は面倒なことが多いですが、その一方で働く時間の融通がきいたり、やりたい仕事だけに専念できる自由度の高さは大きなメリットと言えるでしょう。

会社員は、組織の一員として所属する企業方針や指示に従って仕事をします。

会社の社会保障制度に加入できるため、残業手当や所定の有給休暇が取得できるというメリットがあります。

納税面においては源泉徴収や年末調整納税などの手続きを会社が代行してくれます。

ただし、仕事内容や勤務時間などは会社の規定に従う必要があるので、個人事業主に比べると働き方の自由度は個人事業主ほど高くはありません。

個人事業主と法人の違い

個人事業主と法人との大きな違いは「手続きと税制面」です。

個人事業主として開業するためには税務署に開業届を提出しなくてはいけません。

手続きする上で手数料は発生しません。

また個人事業主は、確定申告をすることで所得税や住民税を支払います。

それに対して法人は、法務局で法人設立登記をします。

設立登記には会社の目的や事業内容などを明記した定款を作成して、役場で「定款の認証」を受ける必要があります。

認証を受ける際は登記手数料や定款の認証費用などが発生します。

さらに必要に応じて資本金の準備や期末決算を行い、法人税、法人事業税、地方法人税、法人住民税などの支払いもあります。

事業収支が赤字になったとしても、法人住民税の均等割を毎年7万円支払う義務もあるので注意が必要です。

個人事業主とフリーランスとの違いは

個人事業主と同じように説明されることもある「フリーランス」について、相違点を紹介します。

個人事業主は法人や団体に所属せずに独立して業務を行い、給与ではなく「報酬」と呼ばれる形で対価を受け取る点は同じです。

ただし、個人事業主は法人設立をしないで「開業届けを提出している者」という特徴があります。

対してフリーランスは、開業届提出の有無や税務上の区分で決められるものではなく、その「働き方」で位置づけられる呼称です。

つまり、個人として働いている場合は、フリーランスを名乗ることができます。

新しく事業を始めた個人に関しては、開業届の提出が義務づけられています。

本来はフリーランスも開業届を提出して、税務区分で個人事業主となるのが理想の形です。しかし実際には、開業届を出していないフリーランスも大勢いるのが現状のようです。

開業届を出していなくても特に罰せられることはありません。

しかし、所得が生じたら個人事業主と同様に確定申告をして納税する義務が発生します。

会社で年末調整を行っている会社員がフリーランスとして所得を得たら、給与以外の所得が20万円以下の場合は確定申告は不要です。

個人事業主のメリットとデメリット

個人事業主として働くメリットとデメリット、さらに個人事業主になる場合に準備すべきことを紹介します。

個人事業主になるメリット

会社員と違って収益をすべて自分で受け取ることができます。

そのため、一般のサラリーマンと違い実力や能力次第で高い収入が得られるでしょう。

また、資金力に応じた規模で事業を始めやすい点や、自宅やシェアオフィスなど場所に縛られずに事業拠点にできる点も大きなメリットでしょう。

本業に差し支えなければ会社員のまま副業や兼業で始めることも可能です。

個人事業主のデメリット

会社員と比べると保障が手厚くないので、個人事業主は各種保険料を全額を自身が支払わなくてはいけません。

また、健康保険面において会社員と比較すると病気やけがをすると休業のリスクが高まります。

さらに事業が成功するかどうかは自身の手腕にかかっているため、収入が不安定になりがちというのも大きなデメリットでしょう。

会社員と比べて保障や収入面が不安に感じることも多いですが、リスクを抑える手段もあるので事前にしっかり調べておくことが大切です。

パーソナルトレーナーの開業で準備するもの

パーソナルトレーナーとして独立するためにすべきことは、まず何があるのでしょうか。

パーソナルトレーナーの開業で準備するものについて解説します。

開業届などの各種届出

個人事業主としてパーソナルジムを開業する場合、必要な届出は以下のとおりです。

個人事業の開廃・業等届出書（開業届）

開業によって「所得」が発生することを税務署に伝えるための書類です。

開業して1ヵ月以内にその店舗の所轄の税務署に提出しなくてはいけません。

青色申告承認申請

青色申告承認申請は、個人事業の確定申告を行う場合に必要な書類です。

開業時の提出は必須ではありませんが、開業時のタイミングで申請することをおすすめします。

青色申告は白色申告と違って最大65万円の控除を受けられ、さらに3年間赤字を繰り越せるといった節税のメリットがあります。

事業開始日から2か月以内に提出が必要なので、時期が遅れると青色申告の対象となる確定申告も次年度になってしまうので注意が必要です。

その他

パーソナルジムにシャワー室など水まわりの設備を設置する際は公衆浴場営業許可申請、室内で食事を提供する場合は保健所への届け出も必要です。

ジムとして使用する物件が、前のテナントから形態を変更した場合には、防火対象物使用開始の届出もしなくてはいけません。

保険加入

パーソナルトレーニングにおいては、バーベルやダンベルのように重たい器具を扱います。そのため、クライアントの事故や怪我に対応するために「損害賠償責任保険」とトレーナー自身の怪我のために「傷害保険」と、2種類の保険に加入するのがおすすめです。

サイトやSNSを活用した集客活動

パーソナルジムの開業したらここからようやくスタートラインに立てます。

ジム経営を続けていくためには新規顧客の獲得が必須です。

そのためにはサイトやブログ、SNSを使ったオンラインによる集客活動が有効的です。

また、チラシ配りや看板広告などのオフラインの集客方法もあります。

クライアントは様々なツールを使って情報収集をしています。

Webサイトは料金やシステムなどお店の情報を確認しにくるために、TwitterやInstagram、ブログといったSNSはジムの雰囲気を見るために使うことが多いです。

以下のようなブログやSNSを網羅的に活用すれば、さらに効率よく集客ができるでしょう。

• Webサイト（余力があればブログも）
• Twitter
• Instagram
• Facebook
• Google ビジネス プロフィール

自分のパーソナルジムの方向性やターゲットにあったSNSを選んで集客戦略を立ててみましょう。

パーソナルトレーナー開業の2つの方法

パーソナルジムを開業する場合、「自分で開業」か「フランチャイズに加盟」の2つの選択肢があります。

自分でパーソナルジムを開業

パーソナルジム運営に関するすべてを自分の意志で決定できるというのが大きなメリットです。

パーソナルジムのコンセプトやターゲット、店舗の雰囲気や揃えるべきマシン、内装などもすべて自分の思い通りにできるため、非常に自由度が高いです。

しかし、その分開業資金なども全て自分で用意しなくてはいけません。

金融機関からの融資を受けたり、補助金や助成金についても調べてみると良いでしょう。

フランチャイズに加盟してパーソナルジムを開業

フランチャイズ本部に加盟金を支払うことで、フランチャイズオーナーとして開業することも可能です。

自分自身で開業するのに比べたら自由度が下がり、フランチャイズ側に毎月ロイヤリティを支払う義務が発生するといったデメリットもあります。

しかし、開業や運営において本部からさまざまなサポートを受けられるため、経営初心者でも開業しやすいというメリットも挙げられます。

フランチャイズは知名度やビジネスモデルをそのまま活用できるので、自分で開業した場合よりも集客率が高く安定性が高いです。

注意点は、どのフランチャイズブランドのジムを選ぶかというところでしょう。

フランチャイズ展開しているジムは多く、今は多種多様な形態があります。

そのため、選択した本部によりFCオーナーの業務内容は異なることを理解同意した上で慎重に選ばなくてはいけません。

パーソナルトレーナーに必要な知識・スキル

ここからは、パーソナルトレーナーとして活躍するために必要な知識やスキル、取得すべきおすすめの資格について紹介します。

パーソナルトレーナーとして働くために必須の資格はナシ！

結論からいうと、パーソナルトレーナーとして働くために必要となる資格はありません。

つまり、資格を保有していなくてもパーソナルトレーナーとして仕事をすることは可能です。

パーソナルトレーナーの民間資格はいくつもあるため、活躍したい人は民間資格を取得しておくことをおすすめします。

資格を取得するメリット

就職・転職の場面で有利になる

パーソナルジムによっては、資格取得が必須なところもあります。

資格があれば十分な知識やスキルがあることを証明できて、即戦力として働けるようになります。

そのため、就職や転職する際に有利となるでしょう。

また、資格を重視するクライアントも多いため、フリーランスや業務委託で働く際もクライアントから信頼を獲得しやすいというメリットがあります。

確かな知識と技術が身につく

パーソナルトレーナーは、クライアントの目的や運動能力などを考慮して、安全かつ実践的なプログラムを作成する必要があります。

資格取得する過程でトレーニングに関する知識が身につくので、クライアントに最も適したプログラムづくりをする際にも役立つでしょう。

パーソナルトレーナーを目指す方におすすめの資格6選を紹介

最後に、パーソナルトレーナーを目指す人におすすめの資格を6つ紹介します。

これからパーソナルトレーナーになりたいと考えている人は、これらの資格のいずれかの取得にチャレンジしてみてください。

 NSCA JAPAN｜NSCA-CPT

老若男女を問わず幅広い対象者に向けてトレーニング指導ができる専門的能力がある人材を認定する資格です。

トレーニング指導技術だけでなく医学的・運動生理学的な専門知識も必要です。

NSCA-CPTの資格認定条件は、以下の通りです。

• NSCAおよびNSCAジャパンの規定と方針への同意
• 満18歳以上かつNSCAジャパン会員である
• 高等学校を卒業済みか、さらに高等学校卒業程度認定試験に合格している
• CPR/AEDの認定者
• NSCA-CPT認定試験に合格済み

認定試験概要

試験時間は3時間で、3つのうちから正しい選択肢を選ぶ選択問題です。

受験料…4万6,000円（税込）

NSCA JAPAN｜NSCA-CSCS

安全性と効果のあるトレーニングプログラムを考案・実行できる知識や、技術がある人材を認定する資格です。

栄養学やドーピング、さらに日常生活における習慣についての知識も必要となります。

NSCA-CSCSの資格認定条件は、次のとおりです。

• NSCAジャパン会員
• 学位を取得している、もしくは高度専門士の称号を保持している
• CPR/AEDの認定者
• CSCS認定試験 基礎科学セクションに合格済
• CSCS認定試験 実践／応用セクションに合格済

認定試験概要

こちらも3つのうちから正しい解答を選ぶ方式で、コンピューターを使った試験です。

基礎科学セクション（1時間30分）と実践、応用セクション（2時間30分）の2部に分かれているため、試験時間は計4時間です。

受験料：5万200円（税込み）

NESTA JAPAN（全米エクササイズ＆スポーツトレーナー協会）｜NESTA PFT

フィットネス業界屈指の信頼性・国際的な知名度のある有名なトレーナー認定試験です。

世界80ヶ国にNESTAの取得者がいて、国内大手のフィットネスクラブでも信頼の高い認定試験のため、就職転職にも非常に有利です。

NESTA PFTの受験要件は、以下のとおりです。

• NESTA JAPAN（もしくは医学映像教育センター）よりPFTのテキストを購入
• CPR・AEDの技能を習得し定期的にトレーニングを自主的に行っている
• 日本国籍もしくは日本での就労可能な在留資格がある
• 満18歳以上
• 高等学校を卒業しているか高等学校卒業程度認定試験に合格している、もしくはNESTAが認定する教育カリキュラムを終えている

認定試験概要

事前講習を8時間受講して、試験会場で2時間30分の試験を受けます。

• 教材費（事務手数料・送料）：1万3,600円（税込）
• 事前講習受講料：1万5,000円（税込）
• 認定試験受験料：7,500円（税込）
• 受験・資格登録手数料：3万6,400円（税込）

→合計：7万2,500円（税込）

JATI（日本トレーニング指導者協会）｜JATI-ATI

アスリートだけでなく健康と体力増進を目指す一般の人などさまざまな人に向けて、科学的手法に基づく指導ができる人材を認定する資格です。

日本の認定試験ですが認定者・会員は海外にもあります。

2021年3月現在で取得者は約6,500名で、JATI-ATIの取得後には上級トレーニング指導者、もしくは特別上級トレーニング指導者が取得可能です。

資格取得の流れは、次のとおりです。

①JATI-ATIの個人正会員になる…手続きは下記のURLから可能です。

https://jati.jp/admission/initiate.html

②養成講習会と自己学習課題の提出…養成講習会を受講し、自己学習課題を提出することで受験資格を取得できます。

③認定試験を受ける…一般項目と専門項目の両方に合格すると、認定資格が授与されます。

認定試験概要

試験内容は4つ選択肢から正しい解答を選択するマークシート方式で、一般科目（90問・90分）、専門科目（90問・90分）です。

タイムスケジュールは試験会場で異なるので、事前に確認するようにしましょう。

受験料：3万3,000円（税込）

2科目のどちらかが不合格になった場合は、不合格になった科目のみの再受験が可能です。

 JHCA（日本ホリスティックコンディショニング協会）｜JHCA-FC

マンツーマンの基本運動指導と機能的な実践指導をするスキルがあり、コンディショニングとトレーニングのブログラムを考案・作成できる人材を認定する資格です。

JHCA-FCを取得すると、JHCAが提携している日本国内の大手フィットネスクラブにおいて就職が可能となり、就職先の店舗も紹介してもらえます。

JHCA-FCの受験資格は、次のとおりです。

• JHCA会員
• JHCAが主催する8日間で全4カリキュラムの「JHCAパーソナルトレーナー養成講習会」を受講を終える
• JHCA賛助会員「認定校」の体育大学また専門学校の在校生は、「鍛錬度チェック」で協会が設定する基準重量をクリアする

認定試験概要

認定試験は60分の筆記試験と実技試験の両方が実施されます。

それぞれの試験内容は、次のとおりです。

• 筆記試験：レジスタンストレーニング、ストレッチ、バランスボールエクササイズの基礎理論、機能解剖学に基づくエクササイズの基礎理論、エクササイズプログラミング
• 実技試験：基本的なレジスタンストレーニングでのトレーニングフォームチェック

受験料：1万6,500円（税込み）

 JSPO（日本スポーツ協会）｜JSPO-AT

安全性および安心性を確保しつつ、パフォーマンスの回復や向上がサポートできる人材を認定する資格です。

JSPO-ATを取得するためには次の4つに関する知識が必要です。

• スポーツをする際の外傷と障がいの予防
• コンディショニングやリコンディショニング
• 安全性と健康管理
• ケガをした人を医療資格者へ引き継ぐまでの救急対応

JSPO-ATの受講条件は、次のとおりです。

• 受講する年の4月1日現在で満20歳以上
• JSPO、JSPO加盟団体、JSPOが認める国内統轄競技団体から推薦されていて、なおかつ受講者選考基準を満たしている
• 受講有効期間内に講習の全日程に参加できる
• インターネットサービス「指導者マイページ」から申し込みができる

共通科目と専門科目を受講し、自宅学習をおこないます。それぞれの詳細は、次のとおりです。

・共通科目

150時間（講習・自宅学習）

日本スポーツ協会公認スポーツ指導者に必要な人間力と医学および科学的知識、現場と環境に応じたコーチングの知識

・専門科目

600時間（講習会・自宅学習）

・受講料

共通科目：2万2,000円（税込み）、リファレンスブック代別途3,300円（税込み）

専門科目：6万6,000円（テキスト代・税込み）

共通科目受講後に課題レポートを提出し、専門科目受講終了後に検定試験を受けます。

まとめ

今回は、雇用形態別のパーソナルトレーナーの年収や会社員と独立後の違いについて紹介しました。

働き方によって年収はそれぞれですが、パーソナルトレーナーのやりがいはどの働き方でも変わりません。

様々な方法で目指すことができるので、まずは今回紹介したおすすめの資格取得を目指してみるのがおすすめです。

もし独立開業してパーソナルトレーニングジムを開きたい人は、トレーナーとしてのスキルだけでなく経営者としてのノウハウも必要になってきます。

自分の目指したいキャリアや働き方別に、なりたい形のトレーナーを目指してみてください。

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