パーソナルトレーナーとしての個人事業主の年収：実際の収入はどれくらい？

「パーソナルトレーナーの個人事業主の年収は？」
「パートナージムの経営者の年収は実際どのくらいなの？」

上記でお悩みではありませんか？

実際に現状「パーソナルトレーナー 個人事業主 年収」等と検索しても、信憑性に欠ける記事や専門家が執筆した解読が難解な記事しかなく、素人が目にしても理解できない記事が多いです。

そこで、今回は全国に80店舗以上を展開するパーソナルジムの実店舗「ダイエットパートナー」の運営も行っている株式会社FiiTが、「パーソナルトレーナーの個人事業主の年収」について分かりやすく簡潔に紹介します。

また、パーソナルトレーナーの個人事業主となる方法や個人事業主として高い年収を得るための方法も解説するので、ぜひ参考にしてください。

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パーソナルトレーナーの個人事業主とは

パーソナルトレーナーの個人事業主とは、パーソナルジムやスポーツジムに従業員として勤務せず、個人事業主として活動することです。

パーソナルトレーナーの個人事業主は主に、「フリーランス（業務委託）パーソナルトレーナー」と「パーソナルジムのオーナー（独立開業にてパーソナルジムを経営）」の2種類です。

なおパーソナルジムを独立開業する場合に法人登録（会社設立）を行うと、個人事業主ではなく一般法人と定義されるため、個人事業主という括りからは外れることになります。

また個人事業主と聞くと一人で事業を運営するイメージがありますが、法人化させず家族や友人を従業員として雇用することも可能です。

一般的に個人事業主は所得が少ないほど有利とされる制度になります。そのため、パーソナルジムを個人事業主として設立した場合であっても、従業員や店舗数が増大すれば、自ずと会社設立（法人化）をすることになるでしょう。

【働き方別】パーソナルトレーナー個人事業主の年収

パーソナルトレーナーとして個人事業主となった場合の年収を働き方別に解説していきます。

パーソナルジムを経営するオーナーの場合

パーソナルトレーナーの個人事業主として最も代表的な例が、パーソナルジムを独立開業するケースでしょう。なお個人事業主として開業するため、複数人の従業員雇用や多店舗展開はしない前提です。

個人事業主としてパーソナルジムを独立開業した場合の平均年収は、350万円程と言われています。ただし売上増大・経費削減に成功すれば、個人事業主であっても年収1,000万円を稼ぐことは決して不可能ではありません。

しかし個人事業主としてパーソナルジムを運営する場合には、売上の全てが自身の収入となる訳ではないため注意が必要です。家賃・光熱費・マシン購入費・従業員の給与などの経費を差し引いた金額が自身の収入です。

パーソナルトレーナーの個人事業主として最も高い年収を稼ぐ方法のひとつが、このパーソナルジムの独立開業であることは間違いありません。売上を増大させ、多店舗展開も視野に入れば法人化し、さらに高い年収を目指すことも十分に可能です。

フリーランスとして活動する場合

パーソナルジムを開業する以外の方法ととして、フリーランス（業務委託）にて個人事業主のパーソナルトレーナーとして働く方法が挙げられます。

パーソナルジムの独立開業は個人事業主よりも法人化する人が多い一方で、フリーランスのパーソナルトレーナーは個人事業主である場合が多いです。

フリーランスのパーソナルトレーナーの平均年収は、420万円～600万円と言われています。日本の平均年収が約460万円（2023年度・国税庁より）であるため、フリーランスパーソナルトレーナーの年収は決して低い訳ではありません。

ただし、フリーランスのパーソナルトレーナーは、ジムの経営に比べて諸経費がかかりにくいため、粗利益を出しやすいのがメリットです。個人事情主として活動する場合にも、クライアントからの報酬そのものが自身の収入へと直結します。

またフリーランスパーソナルトレーナーは、人によって年収に大きな差が生まれるのも特徴です。アスリートや芸能人・会社役員などの富裕層に指導するフリーランスパーソナルトレーナーのなかには、年収1,000万円を超すトレーナーも実在します。

レンタルジムにてパーソナルトレーナーとして活動する

個人事業主のパーソナルトレーナーとして活動する方法として、レンタルジムにてクライアントの指導に当たるという方法が挙げられます。

レンタルジムでのパーソナル指導とは、フィットネスクラブやスポーツジムの設備をセッション毎に間借りし、指導に当たる働き方です。

レンタルジムにて指導するパーソナルトレーナーとフリーランスパーソナルトレーナーとの違いは、契約内容にあります。フリーランスパーソナルトレーナーはジム側と業務委託契約を結ぶ一方で、レンタルジムでの指導の場合には場所代としてジム側が要求する一定の金額を支払うことになります。

レンタルジムにて指導するパーソナルトレーナーは、場所代をジム側に払う必要があるものの、セッション料金からの天引きは無い場合がほとんどです。フリーランスよりもレンタルジムでのセッションとした方が、高い年収を得られる場合もあります。

個人事業主のパーソナルトレーナーで高い年収を得るためのポイント

個人事業主のパーソナルトレーナーで高い年収を得るためには、いくつかのポイントがあります。これから個人事業主のパーソナルトレーナーとして活動することを検討している人は、ぜひ参考にしてください。

パーソナルジムを独立開業する場合

パーソナルジムを独立開業し、かつ個人事業主のパーソナルトレーナーとして働く人が高い年収を得るためのポイントを解説します。

主なポイントとなるのは、以下の3点です。

• 小規模スタートでパーソナルジムを開業する
• 世帯年収の高い場所にジムをオープンする
• 競合他社との差別化を計る

順に深堀して解説していきます。

小規模スタートでパーソナルジムを開業する

個人事業主のパーソナルトレーナーがパーソナルジムを開業する場合、可能な限り小規模スタートを心がけることが大切です。小尾規スタートを心がけることで、借入金の返済なども少なく済み、全体的なリスクヘッジを行うことができます。

またパーソナルジムの開業資金は、平均で100万円～300万円ほどであるとされていますが、個人事業主として開業する場合には、銀行などからの融資が法人パーソナルジムよりも受けにくい可能性が高いです。

もちろん融資が不可能な訳ではありませんが、借入できる金額も額となるケースもあります。個人事業主が融資による莫大な資金を投じてのパーソナルジム開業を行うのはほぼ不可能です。

また100万円ほどでの小規模スタートであれば、100%自己資金でパーソナルジム開業ができる可能性もあります。自己資金での開業なら、融資の返済義務がないため、リスクを最小限に抑えることが出来るでしょう。

まずは小規模でパーソナルジムを開業し、事業が軌道に乗った段階で、法人化した後に銀行や日本政策金融公庫から借り入れを行うこともできます。出来るだけスモールスタートを心がけることでリスクを最小限にし、今後の事業拡大のために必要な資金確保の準備もすることが可能です。

世帯年収の高い場所にジムをオープンする

パーソナルジムを個人事業主として開業する場合には、世帯年収の高い場所にパーソナルジムをオープンするのが得策であり、年収を上げるための有効な手段のひとつです。

世帯年収の高い場所にジムをオープンすることの狙いは、客単価を上げることにあります。客単価が上がれば、少ないセッション数で高い売上を上げることが可能となり、ジムの経営においても大きなプラスとなって働くでしょう。

また個人事業主としてパーソナルジムを開業するのであれば、複数人の従業員を雇うことはム難しいはず。少ない従業員数で運営する必要があるため、高単価のクライアントを確保することが重要になります。

マーケティングリサーチを徹底し、世帯年収の高い場所にジムをオープンすることで、より良い経営状態を作ることが可能です。

競合他社との差別化を図る

パーソナルジムを開業し運営を継続していくうえでは、競合他社との差別化は必須事項です。自身が経営するパーソナルジムにしかない魅力を発掘することで、クライアントの集客に繋げることができます。

パーソナルジムが競合他社との差別化を計るうえで最も大切なことは、ブランディング戦略です。ブランディング戦略がしっかりしていれば、自然と集客を仕組化させることができます。

また、そもそも競合他社が少ない地域でパーソナルジムを開業することも有効な手段の一つです。地方都市など競合他社が少なく、かつ集客も一定数狙える地域を吟味することが重要になります。

フリーランスのパーソナルトレーナーとして活動する場合

個人事業主のフリーランスパーソナルトレーナーとして活動する場合に、年収を高めるためのポイントを解説します。フリーランスのパーソナルトレーナーとして年収を高めるためのポイントは、以下の通りです。

• 自己ブランディングを徹底する
• 高いスキルと豊富な経験を身に付ける
• 高単価のクライアントと契約する

自己ブランディングを徹底する

フリーランスのパーソナルトレーナーとして高い年収を得るためには、自己ブランディングは絶対に欠かせない要素のひとつです。自己ブランディングの成否が、年収に直結すると言っても過言ではありません。

パーソナルトレーナーの自己ブランディングでは、知名度・豊富な実績・高い指導力・専門資格などを身に付けることが重要です。これらの要素を組み合わせることにより、自身のパーソナルトレーナーとしての価値を高めていくことができます。

また自己ブランディングは数日で出来るものではなく、数年単位の時間をかけて行っていくことが必須です。一朝一夕に自分の価値を高めることはできないため、スキルや実績を日々高めていくことに重点を置くようにしましょう。

高単価のクライアントと契約する

個人事業主であるパーソナルトレーナーが高い年収を得るためには、高単価のクライアントと契約することが必須です。この点は、個人事業主のパーソナルジムオーナーと同じことが言えます。

そもそも個人事業主のパーソナルトレーナーは、基本的に自分一人だけでクラインアントの指導に当たるため、人員を投与して売上を高めることはできません。限られた時間でいかに高い単価を稼ぐかが、年収の高低に直結します。

ただし高単価のクライアントを獲得することは容易ではなく、実績・知名度・高い指導スキルなどが必要です。高単価のクライアントを獲得するためには、結局は自己ブランディングが欠かせないことも理解しておきましょう。

個人事業主のパーソナルトレーナーに求められるスキル

もしこれから個人事業主のパーソナルトレーナーとして活動するのであれば、いくつか必要となるスキルがあります。

個人事業主のパーソナルトレーナーに求められるスキルは、以下の通りです。

• パーソナルトレーナーとしての指導スキル
• マネジメントスキル
• 営業及びマーケティングスキル

順に深堀して解説していきます。

パーソナルトレーナーとしての指導スキル

個人事業主になるか否かに関わらず、パーソナルトレーナーとして活動するのであれば、指導スキルは必須です。高い指導スキルがあるか否かで、クライアントから得られる信頼度には大きな差が生まれます。

パーソナルトレーナーとしての指導スキルを高めるうえでは、主に解剖学・運動生理学・栄養学などの専門知識が必須です。科学的根拠に基づいた専門知識を学んでおくことで、クライアントの怪我を防ぎ、ボディメイクの成功率を高めることができます。

また個人事業主のパーソナルトレーナーは、高い指導スキルを有していることで、自己ブランディングの一環とすることが可能です。もし他のパーソナルトレーナーよりも突出した指導スキルを有しているのであれば、それを用いて営業活動（セールス）に活かすこともできます。

マネジメントスキル

個人事業主のパーソナルトレーナーとして活動するのであれば、ボディメイク以外のスキルも必須です。ボディメイク指導以外のスキルとして特に必要なスキルがマネジメントスキルです。

マネジメントスキルは特に個人事業主のパーソナルトレーナーとして、パーソナルジムの独立開業を目指す人は身に付けておく必要があります。マネジメントスキルを身に付けておくことは、ジムの運営において大いに役立つでしょう。

またマネジメントスキルは、人事・店舗経営など複数の場面において必要です。店舗運営における高いマネジメントスキルを取得しておけば、人材確保などにも役立てることができるでしょう。

営業及びマーケティングスキル

個人事業主のパーソナルトレーナーとして活動するのであれば、どのような働き方をするにせよ、自分自身でクライアントの集客を行うことが必須です。

そこで重要となるスキルが、営業及びマーケティングスキルになります。この2つのスキルを有しておけば、クライアントの集客をスムーズに行えるようになります。

なかでもマーケティングスキルは、パーソナルジムの数が急増した昨今では特に重要なスキルのひとつです。マーケティングスキルを活用し、クライアントの集客を行えば、より経営を順調に行うことができるでしょう。

個人事業主のパーソナルトレーナーになる場合の注意点

個人事業主は歴とした「経営者」であり、企業に勤める会社員と比べても相応のリスクを伴います。そこで、ここでは個人事業主のパーソナルトレーナーになる場合の注意点を解説します。

個人事業主のパーソナルトレーナーになる場合の注意点は、以下の通りです。

• いきなりパーソナルジムを開業するのは危険
• 必要な資金を確保する
• マーケティングを徹底して行う

順に深堀して解説していきます。

いきなりパーソナルジムを開業するのは危険

この記事をご覧になっている人の中には、「個人事業主としてパーソナルジムを開業したい！」という人もいるかもしれません。

しかし、パーソナルジムに勤めた経験やパーソナルトレーナーとして活動した経験がない場合、いきなりパーソナルジムを開業するのは危険です。

またパーソナルトレーナーの経験があったとしても、マネジメントや経営の経験が一切ない場合でも、いきなり開業するのは設立したパーソナルジムの早期閉業を招く危険性があるので注意しましょう。

パーソナルジムを開業するということは、ジムのオーナーになることを意味し、クライアントのボディメイクの他に経営・人事・マーケティング・セールスなど様々な業務が発生します。これらの業務をこなせなくては、パーソナルジムを継続して運営していくことはできません。

そこで、もし可能であれば数年間はパーソナルジムの従業員としてジムの運営・経営に携わることをおすすめします。例え従業員であっても市場の動向を把握することはできるため、自分でパーソナルジムを開業する時にも大いにこの経験が役立つはずです。

必要な資金を確保する

個人事業主のパーソナルトレーナーとして活動することを検討しているのであれば、必要な資金を確保することが大切です。

個人事業主としてパーソナルジムを開業するのであれば、300万円以上の資金を準備しておくことが必須です。パーソナルジムの開業資金は100万円〜300万円であることが多いため、生活防衛資金と併せて少なくとも400万円～500万円の自己資金は用意しておきましょう。

また個人事業主のフリーランスパーソナルトレーナーとなる場合でも、まとまった資金は必要です。フリーランスパーソナルトレーナーであれば、ジムの開業資金自体は必要ありませんが、生活防衛資金として最低でも1年分の生活費は予め確保しておくようにしましょう。

個人事業主となる時点で、いくら自己資金があるかは、その後の活動に大きく影響する要素です。自己資金が多いほど、余裕を持って活動することができるため、自分で必要な自己資金を算出し、資金の調達を行なっておくことをおすすめします。

マーケティングを徹底して行う

これから個人事業主のパーソナルトレーナーになることを検討している人は、ぜひ開業する前にマーケティングを徹底して行なってください。

昨今ではパーソナルトレーナー・パーソナルジムの数は急増し、非常に市場競争率が高まっている状態です。マーケティングなしにはクライアントを確保することは難しく、いき当たりばったりの経営活動では事業が早期破綻してしまうでしょう。

マーケティングを用いて市場調査を徹底して行うことで、クライアント確保のためのヒントを得ることができます。もしマーケティングのスキルがないのであれば、外部のマーケティング会社に依頼することもおすすめです。

個人事業主のパーソナルトレーナーに関するQ&A

個人事業主のパーソナルトレーナーとなる場合によくある疑問をQ&A式で解説していきます。

パーソナルジムを開業するのに必要な資金は？

パーソナルジムの開業資金に必要な資金は、100万円～300万円とされています。あくまで概算ですが、少なくとも上記の金額がパーソナルジムの開業には必要です。

またこれに併せて万が一のパーソナルジムの経営が上手くいかなかった場合の生活防衛資金として100万円～200万円の余剰資金があれば、なお安心でしょう。つまり開業資金と生活防衛資金を併せると、合計で400万円～500万円ほどの資金が必要になることになります。

もし400万円の自己資金を用意できない場合には、日本政策金融公庫などから出資を受けることも可能です。下記の記事では、パーソナルジムの開業資金に関して詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

パーソナルジム開業資金はどれくらい必要？目安と最低限知っておくべき知識

個人事業主になるためには資格は必要なの？

個人事業主となるために取得が義務付けられている資格はありません。基本的には何の資格がなくとも18歳以上であれば、法定代理人なしで個人事業主となることは可能です。

ただし前述した通り、個人事業主になるということは、経営者になることを意味します。そのため専門的な知識が必要となることは事実です。

経営学・マネジメント・簿記・マーケティングなどの知識とスキルが必要であるため、これに関連する資格を所持しておくのも得策でしょう。

副業でパーソナルトレーナーの個人事業主になることは可能？

副業としてパーソナルトレーナーの個人事業主となることは可能です。勤務する企業が副業OKであれば、副業のパーソナルトレーナーという仕事を個人事業主として行うことはできます。

実際に副業でパーソナルトレーナーの個人事業主となる人も多いです。平日の勤務終わりや土日にフリーランスとして活動する個人事業主のパーソナルトレーナーとして活動するケースは珍しくありません。

しかしパーソナルトレーナーという仕事の特性として、セッション時間をクライアントの都合に合わせる必要があるため、副業でパーソナルトレーナーとして活動することは決して容易ではありません。ライフスタイルにも大きな影響をもたらすため、スケジューリングをしっかりと行う必要があるでしょう。

まとめ

今回は個人事業主のパーソナルトレーナーの年収、個人事業主のパーソナルトレーナーに求められるスキルや注意点を解説しました。

パーソナルトレーナーは他の業態に比べて少ない資金で独立・開業が出来る点から、個人事業主となりたい人には非常に適した職種です。

個人事業主として成功すれば、非常に高い年収を得られる可能性さえあるでしょう。ぜひ今回の記事を参考にして、個人事業主のパーソナルトレーナーを目指してみてください。

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