現役生活を終えたアスリートの引退後の身の振り方（セカンドキャリア ）について、近年メディアでも取り上げられることが増えています。
現役時代に優秀な成績を収めたアスリートが引退後の生活に困窮した結果、窃盗などの犯罪に手を染めてしまったり、多額の借金を抱えて自己破産に追い込まれたりするケースをニュースなどでご存じの方も多いでしょう。
幼いころから競技を始め、学生時代はひたすら練習と試合に打ち込む反面、その競技に関する事以外には時間や労力を注ぐ余裕も無く、興味や関心を持つ機会にも恵まれないまま現役生活を終えるアスリートは実際少なくありません。
競技以外の知識や経験が乏しく人脈も限定された状態で、まったくの未経験の仕事に就くのは容易ではないですし、就業したとしても、うまく順応できずに早期に退職してしまうケースは十分に考えられます。
しかし、競技者として培った知識や経験を活かせるような働き先であれば引退後のキャリア形成に有利なうえ、やりがいを持って働き続けることも可能です。
この記事では、引退後のアスリートの代表的なタイプを４つ紹介します。
そして更に、
・現役のアスリートで、引退後のヴィジョンがまだ定まっていない方
・すでに引退して求職中の方
・アスリート経験はないけれど、フィットネス系の仕事に興味がある方
上記の方々に向けて、現役時代に競技者として得た知識や経験を強みとして活かせるフィットネス系の仕事（スポーツトレーナーやスポーツインストラクターなど）について詳しく解説しています。
「どうしてスポーツトレーナー（インストラクター）なの？」
「どうしたらスポーツトレーナー（インストラクター）になれる？」
「スポーツトレーナーとスポーツインストラクターの違いは？」
そんな疑問にもしっかりお答えするので、ぜひ最後までお付き合いください。
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アスリートの引退後の進路として、スポーツトレーナー（インストラクター）をおすすめする理由を３つ解説します。
（1）これまでの経験が活かせる
現役時代に培った様々な経験やスキルをそのまま指導に活かせます。
具体的には、効率的なトレーニング方法や効果的なストレッチの方法、ケガの予防策や疲労を蓄積せずに速やかに回復する方法、効果的なサプリメントの摂取方法などです。
また、競技者としての実績があれば、それがスポーツトレーナー（インストラクター）としての権威性や信頼性にも繋がります。
（2）フィットネス業界の将来性
長寿高齢化や健康志向の高まりで、フィットネスクラブやスクールに通う人が増えています。（経済産業省「フィットネスクラブの動向」参照）
フィットネス業界の業績も、コロナ禍で一時的に縮小したものの、在宅ワークの増加や巣ごもり生活の反動で運動不足を解消したい層の需要が高まったことなどから2022年現在は回復傾向にあり、今後も中長期的には成長が期待されています。
小規模パーソナルジムの増加や大型フィットネスクラブの規模拡大など、フィットネス関連事業の裾野が広がっていく事が予想され、これから新規参入した人材が活躍する可能性は非常に高いと言えます。
（3）ノウハウを積めば独立も可能
スポーツトレーナー（インストラクター）の就業形態として一般的なのは、フィットネスクラブに就職して社員（アルバイト、パートも含む）として働くことですが、そこで経験を積めばフリーランスとして独立も十分に可能です。
まとまった資金を確保できれば、パーソナルジムを経営する道も拓けます。
少資金からでもスキル次第では、ZOOMなどを活用したオンラインでの指導や、YouTubeなどのSNSでトレーニング関連の発信で収入を得ることも可能でしょう。
引退後の進路4つのタイプ
アスリートのセカンドキャリアとして代表的な4つのタイプを解説します。
（1）指導者
監督やコーチとして、選手としてのキャリアや経験をそのまま活かせるので他の業界での経験が問われにくく、競技者生活に明け暮れていたアスリートが最も志望する進路と言えます。
ただ、ポストは限られているため競争率も高く、現実的に指導者になれる可能性は決して高くはありません。
また、「名選手は名監督にあらず」という格言があるように、競技者としての能力が指導者としての能力に必ずしも直結する訳ではないので、選手を指導するマネジメントスキルやコミュニケーションスキルも磨く必要があります。
（2）解説者、評論家
指導者と同様に、現役時代の経験や見識をソースに様々なメディアでの活躍が期待できます。
一般の読者や視聴者にわかりやすく伝える一定以上のトークスキルやライティングスキルが求められます。
（3）独立、開業
現役時代の知名度や人脈を活かして飲食店などの事業を始めるアスリートも少なくありません。
しかし、競技者としての経験や能力を経営者としてそのまま転用できる訳ではなく、初期費用すら回収できずに廃業に追い込まれる事例も多く見られます。
経営者として実務経験を積むために、まずは従業員としてスタートしてみるのも良いでしょう。
（4）就職
競技とは全く無関係の業種に就職する道もありますが、ゼロスタートのハンデを克服するための相応の努力は欠かせません。
アスリートとしての経験を少しでも活用できる業種を優先的に選択肢に入れることをおすすめします。
具体的な業種としては「スポーツトレーナー（インストラクター）」が挙げられます。
スポーツトレーナーとは
スポーツトレーナーの仕事内容は、スポーツ選手が最高のパフォーマンスで競技できるよう、ケガの予防やリハビリテーション、トレーニングとコンディショニングの指導など全般的なサポートをすることです。
主な就職先としては、民間のスポーツジムや公共のフィットネス施設、実業団のチームへの専属が挙げられ、更にはプロスポーツチームに所属したり、プロスポーツ選手と専属契約したりすることも実力次第では可能です。
スポーツインストラクターとは
スポーツインストラクターの仕事内容は、技術面や知識面での指導です。
主にスタジオなどで行われる、ヨガやエアロビクス、ボクササイズなどの「～教室、クラス」で先生として自らお手本を示しつつ生徒の皆さんにコーチングを行います。
専門的な知識さえあれば指導が可能なスポーツトレーナーとは異なり、実際に自ら体を動かす必要があるため相応の体力も求められます。
スポーツトレーナー（インストラクター）になるには
必要な資格があるわけではなく、自分で名乗ることで誰でもなれます。
ただ資格があれば就職にも有利ですし、指導を受ける側からの信頼も得やすくなるメリットも期待できます。
専門の大学や短大、専門学校に通って学ぶ方法もあれば、まったくの独学で関連する資格を取得することも可能です。
もちろん、専門的な知識や資格が無くてもスポーツジムで働きながら実務レベルで経験を重ねていけば指導者としての実力もおのずと獲得できるでしょう。同時に収入も得られるので、実益を兼ねつつスキルアップが可能という観点から最もおすすめの手段と言えます。
スポーツトレーナー（インストラクター）におすすめの資格
たとえば車を公道で運転するためには運転免許を取得しなければいけませんし、いわゆる士業（弁護士や税理士など）で実務を行なうには専門の国家資格を取得する必要があります。
しかし、スポーツトレーナー（インストラクター）になるために必ず取らなければならない資格や免許はありません。
とはいえ、専門の資格や免許を持っていれば信頼性や権威性、専門性も高まるため就職やキャリアアップにも有利ですので、すでにトレーナーとして活躍している方や、これからトレーナーを目指す方には取得することを推奨します。
日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー（AT）
取得難易度は高いですが、そのぶん強みとなり就職や転職には有利になります。
【特徴】
- 特定の国内統括競技団体からの推薦と受講選考基準を満たす必要あり
- 受講する年の4月1日現在で満20歳以上
- カリキュラム総計600時間
- 実施期間は当該年度の6月から翌々年の3月で、定員は100名程度
- 学習内容は幅広く、医学的、科学的知識、コーチング、スポーツ科学、スポーツ医学、コンディショニング、リハビリテーション、救急処置など多岐にわたる
JATI認定トレーニング指導者（JATI-ATI）
日本トレーニング指導者協会（JATI）に入会し、養成講習会を受講して学習課題を提出（特定の要件を満たしていれば免除もあり）したあと年3回行われる認定試験に合格する必要があります。
【特徴】
- 3つのレベル（初級、中級、上級）にあわせた資格
- 各資格には5年間という有効期限があるので常に勉強し続ける必要あり
- 合格率は50～90％
日本ホリスティックコンディショニング協会フィジカルコンディショナー（JHCA-FC）
これからパーソナルトレーナーを目指す人に適した資格で、受験資格がJHCA会員であることのみで合格するためのハードルは高くありません。
JHCA会員（会費10,500円を払えば誰でもなれる）になり5ヶ月間に全10日間の講習会に参加して専門のトレーニング種目と指導方法を習得後認定試験（3月、6月、9月、12月の年4回）に合格する必要があります。
フィットネスクラブの社員として働く場合や、フリーで運動指導者として契約したいと考えている方には取得しておいて損がない資格です。
健康運動実践指導者
認定試験(年3回)に合格し登録する必要があり、試験を受けるには次の条件のいずれかを満たしていなければいけません。
- 体育系短大か専修学校を卒業(または卒業見込み)した者で、養成講習会(9日間)を受講して修了
- 3年以上運動指導の実務経験者、運動系か医療系の資格取得者で、養成講習会(9日間)を受講して修了
- 養成校（大学、短大、専門学校）で所定の養成講座を修了
【特徴】
- 合格率（2020年度） 約70%
- 健康増進センターや保健所、老人福祉施設、民間施設（フィットネスクラブなど）への就職に有利
NSCA認定パーソナルトレーナー（NSCA-CPT）
パーソナルトレーナー関連の資格のうち、信頼性が高い資格のひとつです。
学習方法は独学、通信講座、各種スクールなどで、2018年の合格率は約75%と高めですが、以下の条件を満たしていなければいけません。
- NSCAジャパンの会員であること
- 出願時点で満18歳以上
- 高等学校卒業者または高等学校卒業程度認定試験合格者
- CPR（心肺蘇生法）とAED（自動体外式除細動器）の有効な認定者であること
スポーツトレーナー（インストラクター）を目指せる学校
- 体育系、医療系の大学
- スポーツ系の専門学校
スポーツトレーナー（インストラクター）の働き方と代表的な就業先
- 民間施設（フィットネスクラブやスポーツジムなど）
- プロのチームと契約する
- 選手個人と契約する
- 実業団チームを持つ企業に就職する
- 学校や地域で活動しているチームと契約する
- 派遣会社に登録して仕事をもらう
- エンタメ系の業界で指導する
- 病院や治療院（整骨院、整体院、鍼灸院など）
その他のフィットネス系の仕事と資格
スポーツトレーナー（インストラクター）以外にもフィットネス系と呼べる仕事はあります。
資格が要らないもの、必要なものをそれぞれ紹介します。
カイロプラクター
公的な資格は不要ですが、就職や転職、キャリアアップを目指すなら、専門学校やセミナーで学習するか、本カイロプラクティック登録機構（JCR）の試験に合格し「登録カイロプラクター」になると有利です。
主な働き先は、整体院やカイロプラティック院です。
理学療法士、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、鍼灸師
各養成校で3年以上の教育課程を修了し、年1回の国家資格（厚生労働省）に合格する必要があります。
主な働き先は、病院や各種治療院です。
まとめ
この記事ではアスリートの引退後の代表的なセカンドキャリア4タイプを解説するとともに、競技者としての経験を活かせる進路としてフィットネス業界への就職を提案しました。
スポーツジムで実地でトレーニング指導の実務を積み、同時にジムの経営を学びつつ資格の勉強をしながらトレーナーとしての実力や利用者からの人気を獲得していけば、独立開業の道も現実味を帯びてくることでしょう。
個人でジムの経営やフィットネス系YouTuberとして活躍することも決して夢ではありません。
競技に打ち込んできた情熱と、そこで培った経験やスキルを最大限に活用するためにも、プロフェッショナルなトレーナーを目指して、フィットネス業界に携わってみてはいかがでしょうか。
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