パーソナルジム開業資金はどれくらい必要？目安と最低限知っておくべき知識

「パーソナルジムを開業したいけれど、どのくらいの資金が必要なの？」

上記でお悩みではないですか？

実際に現状「パーソナルジム　開業資金」などで検索しても、ネット上にはパーソナルジムの開業に関わったことがない方が執筆した記事や広告ページしかなく、こうした情報を参考にしパーソナルジムの開業に踏み切るのは危険です。

そこで、月間15万人以上が利用するフィットネスWEBメディア「FitMap」を運営するマーケティングのプロ・株式会社FiiTのメディア編集部が、パーソナルジムの開業資金と開業するために知っておくべき知識について解説します。

これからパーソナルジムの開業を検討されている方は必見です。

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フィットネス業界の市場同行について

どの業界においても現在の市場同行を知ることは、ビジネスの第一歩です。本題に入る前にフィットネス業界の同行について、少しお話ししたいと思います。

2012年から2018年まで、フィットネス業界は右肩上がりに伸び続けていました。特に2018年は、過去7年間で最大の伸びを記録しており、市場規模は前年より4%増・会員数は前年比11%増の514万人で、初めて全国民の参加率が4%を越えています。（※1）

ここまで聞くとフィットネス業界は伸びている分野と思いがちですが、そうでもありません。経済産業省によると、2019年の会員数は0.1減・利用率も0.4%減と5年ぶりに減少。2021年にはコロナの影響を大きく受け、会員数は-28.9％と大幅に減少しています。（※2）

現在も世間では「フィットネスブーム」という言葉が使われており、伸び続けている業界だと思われがちですが、実際のデータを見るとそうでもないことがわかります。パーソナルジムや24時間ジムなどが次々とオープンする反面、全体的な利用者は減っているのです。

このような厳しい市場環境で、パーソナルジムを開業し運営していくことは、決して簡単なことではありません。今回お話しする開業資金についてはもちろん、あらゆる知識と工夫が求めれる厳しい環境であることはあらかじめ理解しておきましょう。

パーソナルジムの開業資金の内訳

まずは、パーソナルジムの開業資金の内訳ついてお話ししていきたいと思います。

これからパーソナルジムを開業したいと考えていらっしゃる方は、必ず「どのくらいの開業費用が発生するのか」を概算で算出しておきましょう。開業のための予算組みは、ビジネスをスタートさせる第一歩です。

またパーソナルジムの開業は、多方面から費用が発生することが特徴です。今回ご紹介する以下の3つは、パーソナルジムの開業において必須の費用となっています。

• 物件取得費
• 内装費
• 設備資金（マシンなど）

それでは順に解説していきます。

物件取得費

パーソナルジムの開業において初めに発生する費用が、物件取得費です。

物件取得費は平均で家賃の6ヶ月分となっています。つまり家賃30万円の物件なら、180万円（30万円×6ヶ月）です。この数値はあくまで目安であり、契約するオーナーの意向や物件の状態や立地によっても変化します。

また居抜き物件や紹介物件ならば、物件取得費をかなり抑えることが可能です。スケルトン（一から物件の構成を組み立てるタイプ）よりも物件取得費のみならず、家賃まで低く抑えることができます。

ただし居抜き物件や紹介物件の場合「マーケティングに不利な要素はないか」をしっかりと検討する必要があります。「顧客のニーズがある立地か？」・「建物がパーソナルジムの運営に不便ではないか？」などに着目しましょう。

内装費

内装費もパーソナルジムの開業において欠かせない費用の一部です。

内装費は様々なジャンルに分類され、それぞれに費用が発生します。下記にそれぞれのジャンルでかかる概算の費用をまとめました。

合計で350〜630万円の費用が発生する計算になります。あくまで目安の費用ですが、それぞれの工事でどの位の費用が発生するのかは、概ね理解しておきましょう。

またパーソナルジムの開業では「いかにして内装費を抑えられるか」が運営面においても重要となってきます。あまりに高額な内装費をかけて工事を行うのは避けましょう。

内装費を抑えるためには、前述した居抜き物件を選択するのが最もオススメです。特に以前スポーツクラブやパーソナルジムを運営していたなら、空調や給排水設備はそのまま使えるので、簡単な補修費のみで済む場合がほとんどです。

ただしスポーツジムやパーソナルジムの居抜き物件をピンポイントで見つけるのは至難の技です。そんな時は「空調設備や壁紙のクロスなどが、出来るだけそのまま使える物件」を探してみましょう。大幅に内装費を抑えることができるはずです。

設備資金（マシンなど）

パーソナルジムを開業するに至って欠かせないのが、マシンやマットなどの設備資金です。

マシンはメーカーや種類によって値段が異なりますが、一般的な家庭用マシンで一台あたり15〜50万円・業務用マシンで50〜150万円が相場となっています。

パーソナルジムならば相当な施設規模でない限り、家庭用マシンで十分セッションを行えるはずです。ただしスポーツ量販店で売っているような数万円代の安価なマシンは避けましょう。ある程度の重量感と安定感が無ければ、セッション中に転倒してしまう恐れがあります。

ただ、設備の中でも体組成計はパーソナルジム開業において非常に重要です。なぜならパーソナルトレーニングに通うお客さんは体重・体脂肪の減少を目的にご来店されるお客様が多いため、数値の変化を非常に重要視されているためです。

中でも最も有名な「InBody」はパーソナルジムでの導入率が非常に高く、細かい数値まで見れるためとても人気な体組成計。当サイトを運営する株式会社FiiTはInBody公式代理店のため、通常価格よりお安く卸すことが可能です。詳しくは下記のカタログ資料請求（無料）にてご確認ください。

またおすすめはできませんが、どうしてもマシンを安く手に入れたい方は、中古でのマシン購入も選択肢としてはあります。状態によってはメンテナンスが必要な場合もありますが、新品を購入した場合の半額まで値段が下がる可能性もあります。ぜひ検討してみてください。

パーソナルジムの開業資金の調達方法

ここまででパーソナルジムの開業には、どのような費用がかかるのかは理解できたはずです。

しかし多くの方が開業資金を全額自己資金で補充できる訳ではありません。そこで、パーソナルジムの開業資金の調達方法についてお話ししたいと思います。

今回ご紹介する資金調達方法は以下の3つです。もちろん他にも方法はいくつかありますが、まずはこの3つを参考に資金調達を行ってみてください。

• 自己資金を利用する
• フランチャイズ契約による資金援助
• 日本政策金融公庫からの融資制度を利用する

それでは順に解説していきます。

自己資金を利用する

パーソナルジムの開業に自己資金を利用することは、最もリスクの少ない資金運用です。

競争が激しいパーソナルジム事業では、残念ながら経営破綻してしまう店舗も多数存在しています。経営者として「最悪のケースをあらかじめ想定しておく」ことは非常に重要です。経営破綻・閉店という最悪のケースでも、自己資金で開業資金を全て賄っておけば、借金を返済するというリスクを免れることができます。

しかしパーソナルジムの開業のためには、少なくとも100〜300万円以上の資金が必要です。しかし、誰もが開業資金の全額を自己資金のみで賄える訳ではありません。逆に開業資金の全てを自己資金で賄ったばかりに、貯蓄が全て無くなってしまうことも危険です。

何も開業資金の全額を自己資金で賄う必要はありません。予算組みを行い、費用の一部を自己資金で支払いましょう。

フランチャイズ契約による資金援助

既存の大手パーソナルジムとフランチャイズ契約を行えば、資金面で援助してもらうことや資金面のアドバイス、融資のアドバイスを受けることが可能です。

一般的に個人単位でパーソナルジムを開業するには100万円〜300万円程の開業資金が必要です。フランチャイズ契約を行い開業ノウハウの提供を貰えば、無駄を省くことができ開業資金の節約につながります。

さらに、フランチャイズ契約は開業資金だけでなく、運用資金についての相談に乗ってもらえるため「個人で開業するよりも圧倒的に費用を効率的に使える」ことは間違いありません。

またフランチャイズ契約をするメリットの一つに集客ノウハウがあります。パーソナルジムの開業後一番大変で売り上げに差が出るのは集客です。集客の成功可否で売上が決まります。

このように資金面でもマーケティング面でも有利に立てるフランチャイズ契約は、開業のための有効な手段の一つでもあります。

日本政策金融公庫からの融資制度を利用する

日本政策金融公庫（日本公庫）からの融資制度を利用することで、パーソナルジムの開業資金を補助してもらうことができます。

日本公庫の詳しい説明については割愛しますが、簡単に言うと「中小企業などの起業をサポートしてくれる機関」です。日本公庫の役割は、資金援助だけではありませんが、パーソナルジムの開業に至っては開業資金の融資を行ってくれます。

ただし誰でも日本公庫からの融資を無償で受けられる訳ではありません。融資を受けるためには、いくつかの条件があるので順番に解説していきたいと思います。

開業のための自己資金を保有しているか

日本公庫の融資制度に限らず「自己資金をどのくらい保有しているか」は、融資機関からの信頼を得るために重要な条件のひとつです。

残念ながら日本の融資機関は、無一文のオーナーに融資を無償で行っくれる訳ではありません。日本公庫においては具体的な基準はありませんが、一般的に300万円程度の自己資金は必要となってきます。

また自分自身が「パーソナルジムの開業に向けて、どのくらい資産形成に励んでいきたのか」を公庫の担当者にアピールすることも大切です。口だけでパーソナルジムを開業したいと言っているだけでは、融資は降りません。しっかりと事前段階から資産形成を行い、開業に着手していたことをアピールしましょう。

事業計画書を提出する

日本公庫の融資を受けるための条件として、事業計画書の提出があります。

事業計画とは主に「パーソナルジムの運営においての具体的な方策」を指します。パーソナルジムの事業計画において提出する主な内容は以下の点です。

• サービス内容（会費・施設内容など）
• 利用者について（見込み客数・ターゲット層など）
• 費用について（内装工事費やマシン設備費など）

この他にも事業計画として提出する事項はいくつかあります。重要なことは「どれだけオーナーが、開業に向けて真剣に計画を立てているか」です。

中途半端な事業計画では、公庫からの融資は降りないので、あらかじめ事業計画については細かく深堀しておきましょう。

資金用途を明らかにする

日本公庫が最も危惧するのは「融資したお金が開業とは別の事柄に使われていないか」です。

そこで公庫に対して具体的な資金用途を説明する必要があります。いくら融資してもらいたくて、そのお金をどこに使うのかを明らかにしなければなりません。マシン設備なのか、内装費なのかはパーソナルジムの規模や自己資産の額によるはずです。

中途半端な資金計画では、融資は受けられません。あらかじめ資金用途を詳しく組み立てておきましょう。

パーソナルジムの開業に必要な知識

パーソナルジムの開業資金については、概ね理解できたことと思います。ここからは少しだけパーソナルジムの開業に必要な知識についてお話します。

パーソナルジムの開業を成功させるためには、最低限の知識が必要です。全くパーソナルジムの開業知識を持たない方もいますが、この状態で開業を行うのはかなり危険です。

今回お話しする以下の3つは、パーソナルジムの開業を行ううえで必須の知識ですので必ず理解しておいてください。

• 物件に関する知識
• パーソナルトレーナーとしての知識
• マーケティングについての知識

それでは順に深堀していきます。

物件に関する知識

パーソナルジムの開業を行ううえで、まずは物件に関する知識を持つことが必須です。

「物件の知識」と一言に言っても様々な要素が含まれますが、最低でも以下の要素を見極められるだけの知識は有しておきましょう。

• 床の耐荷重について
• 必要坪数や天井高について
• 防音設備について
• 空調・排給水設備について

ここで全てを解説することはできませんが、上記4つはパーソナルジムの物件選びで必須のポイントです。

もし契約した物件が、4つのポイントのうちいずれか1つでも至らない部分があった場合、パーソナルジムの開業自体が難しくなるケースもあります。必ず物件契約前に予習しておきましょう。

パーソナルトレーナーとしての知識

当然ですが、パーソナルジムの運営にはトレーナーとしての知識が必要です。

当たり前のことですが、残念ながらパーソナルジムの中には「一般人の筋トレ知識レベル」でパーソナルトレーナーを名乗っている方が多くいます。当然、知識や指導力がないパーソナルトレーナーの元からはお客さんは去っていきます。

確かにパーソナルジムの数は増え、開業へのハードルは年々下がってきています。しかしジム数が増え競合ひしめく市場だからこそ「パーソナルトレーナーとしての実力」が求められているのです。

中には「開業や運営だけ自身で行い、指導は別のトレーナーに任せる」というオーナーさんもいます。しかしオーナー自身に最低限のトレーナー知識がなければ、本当に雇ったトレーナーが優秀なのかも判断できません。

自分で指導を行うならばもちろん、もしトレーナー業を他のスタッフに任せるとしても最低限の知識は保有しておきましょう。

マーケティングについての知識

パーソナルジムを開業し運営していくためには、トレーナーとしての知識だけでは不十分です。

どの業界や会社でも言えることですが「事業をマーケティングする力」は経営者として必須のスキルです。マーケティング知識が無く、正しい戦略を実行できないようでは厳しい競争を勝ち抜いていくことができません。

特にパーソナルジム事業を行う会社や個人事業主は近年急激に増加し、全業界の中でも有数の競争激化事業となっています。そのような環境で、正しいマーケティング戦略を実施できないようでは競争に負けてしまいます。

特に「商圏分析・顧客ニーズの理解」の2つは、パーソナルジムのマーケティングにおいて必須のスキルです。パーソナルジムの開業を検討されている方は、必ず身についておきましょう。

フランチャイズに加盟してパーソナルジムを開業

パーソナルジムを開業する際の選択肢としてあるのが「フランチャイズに加盟してパーソナルジムを開業」です。

フランチャイズとは、フランチャイズ本部に、フランチャイズに加盟する人・法人がロイヤリティ（対価）を支払って、ブランド名や開業・経営のノウハウを得て事業を行う仕組みです。

分かりやすく言うと、「既に店舗を運営している人から、開業や経営のサポートをもらい対価としてお金を支払う」というものです。

フランチャイズに加盟することで、上記した物件に関する知識やマーケティングの知識を効率的に得ることができます。

フランチャイズに加盟するメリット

フランチャイズに加盟すると、以下のようなメリットがあります。

未経験でも挑戦しやすい

一般的に、パーソナルジムの経営にはフィットネスの知識が必要です。しかし、フランチャイズに加盟すると、未経験でも経営ができます。

パーソナルジムの経営に必要な器具の知識や開業方法、集客方法、経営方法などのノウハウをフランチャイズ本部から提供を受けることができます。

開業後には本部との打ち合わせを開くことができ、経営や集客についてアドバイスを受けることが可能です。

そのため、業界未経験の方や初めて起業する方でも、安心して挑戦することができます。もちろん業界の方(ジムで働いた経験のある方)はそのノウハウを武器に経営をスタートできます。

特に現在パーソナルジムでトレーナーをやられている方は、トレーニング指導や食事指導に自信があっても、開業や集客には不安を抱えている方が多くいるのではないでしょうか。

現在トレーナーをやられている方向けのフランチャイズもあるので、開業や集客に不安を抱えている方はフランチャイズ加盟の検討をおすすめします。

運営に専念できる

サービスに関するマニュアルの改善などは基本的に本部の業務なので、加盟店側は店舗運営に専念できます。

加盟店の役割は、その店舗の売上を維持拡大することです。

ブランド力を利用できる※

フランチャイズ加盟のメリットとしてブランドの知名度を活かして集客をするというのが一般的ですが、パーソナルジム業界においてブランド力は意味を成しません。

なぜならば、消費者(お客さん)に絶大な知名度があるパーソナルジムブランドはRIZAPのみです。RIZAP以外にも全国に店舗展開をしているパーソナルジムはいくつかありますが、その知名度は消費者(お客さん)に対してほとんどありません。

ブランド力として集客に繋がるのはパーソナルジム業界においてはRIZAPのみ、そしてRIZAPはフランチャイズでの運営を行なっていないためパーソナルジム業界においてブランド力は意味を成しません。

他業界をみてわかるようにブランド名だけで集客をしたいならば消費者(お客さん)へのブランド名の浸透が必要です。例を出すと「ローソン」「スターバックス」「TSUTAYA」など。

パーソナルジム「ダイエットパートナー」のフランチャイズ

ダイエットパートナーは「失敗しないパーソナルジム開業」をコンセプトに開業・経営の支援を行なっています。

ダイエットパートナーのフランチャイズは、物件探し、マシン導入、集客からその後のオペレーション構築までの全てのノウハウを提供します。

初期費用を抑えたローリスクローリターンの収益モデルですが、店舗展開を前提とした仕組み作りを得意としているため年収1千万円以上の収入を得ることも可能です。

ダイエットパートナーは、立地戦略とマーケティング戦略による集客に強みがあり再現性のあるビジネスモデルのもと現在14店舗展開しております。

初期費用を最大限に抑え、弊社のアセットを活用し運営資金も最大限に抑えます。
トレーナーを採用することで業界未経験者の参入・手放し運用も可能です。

■こんな人におすすめ
・初期費用を抑えて、パーソナルジム事業を始めたい
・トレーナーからオーナーへステップアップしたい
・オフィスのデッドスペースを有効活用したい
・リスクを最大限に下げて独立したい
・放置型の新規事業を開発したい
・自身でパーソナルジムを持ちたい

また、フランチャイズ本部である株式会社FiiTは月間20万人が利用するジム検索サイト「FitMap」を運営しておりWEB制作・WEB集客の知識は申し分なく、不動産業も行なっているため通常不動産会社では紹介してもらえないような賃料格安物件や、ネット非公開物件の紹介、仲介手数料の割引まで可能です。

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パーソナルジムフランチャイズ募集

まとめ

いかがでしたでしょうか？

パーソナルジムの開業には資金と知識が必要なことが、より強く認識できたことと思います。

パーソナルジムは確かに莫大なコストをかけずに開業できる人気の事業です。ただしそれだけ競争も激しく、生き残りが厳しい事業であることも理解しておきましょう。

なお弊社では、今回お話しした内容以外にも、ジム集客に関する様々なご支援を行っております。

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