スポーツジム開業資金はどれくらい?目安と調達方法まとめ

「スポーツジムを開業したいけれど、開業資金はどのくらいかかるの?」

上記でお悩みではありませんか?

実際に現状「スポーツジム 開業資金」などで検索しても、ネット上にはスポーツジムの開業に関わったことがない方が執筆した記事や広告ページしかなく、こうした曖昧な情報を元に事業を開始するのは危険です。

そこで、月間15万人以上が利用するフィットネスWEBメディア「FitMap」を運営するマーケティングのプロ・株式会社FiiTのメディア編集部が、スポーツジムの開業資金の目安と調達方法について解説します。

これからスポーツジムの開業を検討されている方は必見です。

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昨今、パーソナルジムが増え続けている背景もあり、実際のデータで月10人以上の新規集客ができていないジムは約4割が5年以内に廃業へ追い込まれている現状です。

さらに既存顧客の退会も多くなり、売り上げがみるみる減少しているといった声も多く聞きます。しかし、そうは言っても、

  • 集客と言っても自分で考えうる施策は実施したし、もう何をすれば良いかわからない…
  • どの集客施策が効果的かわからず、怖くて動けてない…
  • 費用対効果が悪くて、広告にお金を回せていない…

上記でお悩みのジム経営者は多いでしょう。

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フィットネス業界の市場同行

どの業界においても現在の市場同行を知ることは、ビジネスの第一歩です。本題に入る前にフィットネス業界の同行について、少しお話ししたいと思います。

2012年から2018年まで、フィットネス業界は右肩上がりに伸び続けていました。特に2018年は、過去7年間で最大の伸びを記録しており、市場規模は前年より4%増・会員数は前年比11%増の514万人で、初めて全国民の参加率が4%を越えています。(※1)

ここまで聞くとフィットネス業界は伸びている分野と思いがちですが、そうでもありません。経済産業省によると、2019年の会員数は0.1減・利用率も0.4%減と5年ぶりに減少。2021年にはコロナの影響を大きく受け、会員数は-28.9%と大幅に減少しています。(※2)

現在も世間では「フィットネスブーム」という言葉が使われており、伸び続けている業界だと思われがちですが、実際のデータを見るとそうでもないことがわかります。パーソナルジムや24時間ジムなどが次々とオープンする反面、全体的な利用者は減っているのです。

このような市場で、スポーツジムを開業し成功させるためには、しっかりとした準備が必要なことは言うまでもありません。特に今回お話しする「開業資金の目安と調達方法」は事業開始のための第一歩となります。ぜひ内容を理解し、開業のための施策として参考にしてください。

スポーツジムの開業資金の目安について

まずはスポーツジムの開業資金の目安について解説していきたいと思います。

ここでお話しする金額はあくまで目安ですが、ある程度かかる費用を算出し予想しておくことで、より開業をスムーズに行うことができます。

スポーツジムの開業にかかる資金を3つの費用区分に分けて解説します。それぞれの費用で自社のスポーツジムでは、どのくらいの費用がかかるのかを分析してみてください。

  • 物件取得費
  • 内装費
  • 設備費用

それでは順に解説していきます。

物件取得費

まずは自社のスポーツジムを開業するための物件を見つけることが、必須事項です。

物件を取得するために発生する費用は、契約するオーナーによりますが、約半年分の家賃をまとめて支払うのが定番です。つまり家賃30万円だとすると180万円(30万円×6ヶ月分)の物件取得費が必要となります。

ただし実際には、スポーツジムなどのビジネスを行う場合は、オーナーが譲歩してくれることも多く、平均相場よりも安く契約できる可能性が高いです。もちろん居抜き物件や、知り合いの紹介なら、相場よりも安くなる可能性は高いでしょう。

もし物件取得費を少しでも抑えたい場合は、割安で売りに出されている居抜き物件や紹介物件を契約することも手段のひとつです。ただしそれらの物件が「集客に圧倒的に不利でないか」・「訳あり(壁紙や床の不良)ではないか」などの下調べは徹底的に行ってから契約しましょう。

内装費

スポーツジムを開業するうえで、欠かせない費用のひとつが内装費です。

一言に内装費といっても様々な内訳があります。下記の表が、スポーツジムの内装費にかかる費用の一覧です。

内装工事費200〜400万円
電気・空調・換気設備工事費8〜15万円
給排水設備工事費60〜80万円
家具・健具工事費70〜80万円
諸経費30〜50万円

合計で350〜630万円の費用が必要となります。こちらもあくまで相場となるので、実際の請求金額とは異なる場合は十分にあります。あくまで目安として認識しておいてください。

またスポーツジムの物件を選ぶ時は、いかに内装費を抑えられるかを考えることも大切です。居抜き物件なのかスケルトン(一から設計・建築を行う物件)なのかで、かかる内装費は全く異なります。

言わずもがな内装費を極力抑えたいなら、居抜き物件を選択するのがベストです。特に空調設備や排水設備が元から整っている物件なら、大幅に内装費を抑えることができます。予算と照らし合わせて、物件にかかる内装費を計算することが大切です。

設備費用

ここでいう設備費用とは、物件の内装費とは別に発生する費用になります。スポーツジムの場合は、マシンなどの器具やプール設備などがこれに当てはまります。

一般的に業務用のマシンは、一台あたり50万円〜120万円が相場です。メーカーや機種にもよりますが、家庭用マシンとは比べものにならない費用がかかることを予め理解しておきましょう。

もし新品のマシンにこだわらないのであれば、中古マシンを導入することもオススメです。中古マシンならば、新品マシンの半額程度で手に入ることもあります。もちろん状態の確認やメンテナンスは必須ですが、少しでも開業資金を抑えたい方は検討してみてください。

またスポーツジムに室内プールやサウナなどを設置したい場合は、有に1000万円以上の設備費用が必要です。あまり個人事業主で、プールやサウナ設備を完備される方は少ないですが、どうしても設置したい場合は、かなりの費用が必要であることを理解しておきましょう。

スポーツジムの開業資金の調達方法

スポーツジムの開業において発生する費用の相場は、概ね理解できたのではないかと思います。

ここからは具体的に開業資金をどのようにして調達するのかを解説していきたいと思います。開業資金の調達方法は、その後のスポーツジムの運営に大きく関わってくる要素のひとつです。決して誤った方法で資金調達することは無いように注意してください。

スポーツジムの開業資金の調達方法は、主に下記の3通りがあります。

  • 自己資金を利用する
  • フランチャイズ契約による開業補助
  • 日本政策金融公庫の融資制度を利用する

それでは順に深堀していきます。

自己資金を利用する

自己資金の利用は、最も低リスクで推奨できる資金繰りになります。

自分で貯めた貯金を利用すれば、事業の破綻という最悪のケースでも、借金を返済するリスクがありません。

しかしスポーツジムの開業は、決して費用が小さいビジネスではありません。前述した全ての開業費用を合わせると有に1000万円を超えるお金が必要です。1000万円を超えるお金を捻出できる方は、そうは多くないはずです。

ただし開業資金の全額を自己資金から捻出する必要はありません。あくまで一部の開業資金を自己資金で補える程度で十分です。物件取得費や内装工事費の一部を補填するイメージです。

また後で詳しく解説しますが、日本政府が行っている開業補助は、ある程度の自己資産が無ければ受けることができません。少なくとも開業前には300万円程度の資産は溜めておきましょう。

フランチャイズ契約による開業補助

個人事業主がスポーツジムを開業する経路として最も多いのが、フランチャイズ契約による開業です。

規模にもよりますが、パーソナルジムと違って、スポーツジムのオープンには多額の費用が発生します。よほど資産がある個人事業主ならば別ですが、普通の人がスポーツジムを個人の資産のみで開業するのは至難の技です。

そこで大手スポーツクラブとフランチャイズ契約を結び、開業資金の補助をしてもらうことができます。フランチャイズの加盟にどのくらいの資金が必要なのかは、ジムによって異なりますが、一般的には100〜400万円ほどが相場となっています。

「400万円の出費は高い」と思われるかもしれませんが、大型のスポーツジムを開業するには1000万円を超える資金が必要です。それに比べるとフランチャイズ加盟なら半額程度に抑えられるため、かなりハードルは低くなります。

また開業資金だけでなく、加盟スポーツジムの看板を掲げることができるため、一から認知を高めていく必要がありません。開業後のマーケティングでも有利に立てることから、フランチャイズ加盟は非常にオススメな手段です。

日本政策金融公庫の融資制度を利用する

日本政策金融公庫(日本公庫)からの融資制度を利用することで、スポーツジムの開業資金を補助してもらうことができます。

日本公庫の詳しい説明については割愛しますが、簡単に言うと「中小企業などの起業をサポートしてくれる機関」です。日本公庫の役割は、資金援助だけではありませんが、スポーツジムの開業に至っては開業資金の融資を行ってくれます。

ただし誰でも日本公庫からの融資を無償で受けられる訳ではありません。融資を受けるためには、いくつかの条件があるので順番に解説していきたいと思います。

自己資金をどのくらい保有しているか

日本公庫の融資制度に限らず「自己資金をどのくらい保有しているか」は、融資機関からの信頼を得るために重要な条件のひとつです。

残念ながら日本の融資機関は、無一文のオーナーに融資を無償で行ってくれるほど甘くはありません。日本公庫においては具体的な基準はありませんが、一般的に300万円程度の自己資金は必要となってきます。

また自分自身が「スポーツジムの開業に向けて、どのくらい資産形成に励んでいきたのか」を公庫の担当者にアピールすることも大切です。口だけでスポーツジムを開業したいと言っているだけでは、融資は降りません。しっかりと事前段階から資産形成を行い、開業に着手していたことをアピールしましょう。

事業計画を提出する

日本公庫の融資を受けるための条件として、事業計画の提出があります。

事業計画とは主に「自社のスポーツジムの運営においての具体的な方策」を指しています。スポーツジムの事業計画において提出する主な内容は以下の点です。

  • サービス内容(会費・施設内容など)
  • 利用者について(見込み客数・ターゲット層など)
  • 費用について(内装工事費や設備投資費など)

この他にも事業計画として提出する事項はいくつかあります。重要なことは「どれだけ対象となるオーナーが、事業に関して真剣に計画を立てているか」です。

中途半端な事業計画では、公庫からの融資は降りないので、あらかじめ事業計画については細かく深堀しておきましょう。

資金用途を明らかにする

日本公庫が最も危惧するのは「融資したお金が開業とは別の事柄に使われていないか」です。

そこで公庫に対して具体的な資金用途を説明する必要があります。いくら融資してもらいたくて、そのお金をどこに使うのかを明らかにしなければなりません。マシン設備なのか、内装費なのかはジムの規模や自己資産の額によるはずです。

中途半端な資金計画では、融資は貰えません。あらかじめ資金用途は詳しく計画を立てておきましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

スポーツジムの開業資金は決して小規模なものではありません。また資金調達もかなりの労力が必要です。

ここまでスポーツジムの開業資金について詳しく説明してきましたが、実際にやってみると想像していた以上に大変であることが分かると思います。

大切なことは「いかに事前の準備をしておくことができるか」ですので、今回お話しした内容を参考に、できるだけ早い段階で開業資金の準備に取り掛かりましょう。

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